今日、APAC地域で活躍する教育機関のリーダーが得た、デジタルイノベーションに関する知見をご紹介します。
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パンデミックが社会にもたらしたものにプラスの要素があるとしたら、それはイノベーションの自由を与えられたときに私たちが迅速に適応できるようになったことです。教育ソリューションの中には、非常事態用の短期間のものもありましたが、教育に対する今後数十年のアプローチを形作るものもあります。
2022年の1月から3月にかけて、ANZおよびASEAN地域の初等・中等・高等教育機関を対象に聞き取り調査を実施しました。そのレポートではさまざまな問題が提起されましたが、特に重要な発見のひとつは、教育機関はデジタルイノベーションを長期的な投資対象として認める必要があるということでした。
デジタル教育をサポートする強力なプログラムを導入済みだった教育機関は、導入が済んでいない機関よりも、新型コロナウイルス感染症のロックダウン中の状態が良好でした。実施していたイノベーションプログラムも、イノベーションに対する教師の参画度、プログラムの資金獲得とレビューに対する管理・実践の両面で成長が目立ちました。
今でも教育が将来どうあるべきかをしっかりと見据えているとはいえません。生徒も世界の性質も学校より変化が速いので、ひたすらその後を追っているところです。
教育機関が教育の実験を支える能力を持つことを教育者が理解した今、教育革新の黄金時代の可能性が広がっています。しかしその可能性は、各教育機関が正式なサポートプログラムを導入しなければ実現せず、トップダウン式で一貫した取り組みが必要です。生徒の福祉とデジタルの安全性は非常に重要であるため、むやみに実験されては困りますが、同時に、新しいテクノロジーや新しいアプローチの試行については教師に頼らざるをえません。
教師は今、新しいことを試そうという意欲に燃えていて、常に「こういうことができるだろうか？これは手に入るだろうか？A、B、C のサブスクリプションをどれか利用できるだろうか？」のように考え続けています。
この数十年、教育にテクノロジーを取り込むためのプロフェッショナルの育成は急務でした。しかし教師の業務負担は大きく、その時間の捻出は常に課題とされてきました。
そしてパンデミックが勃発し、この課題を先送りできなくなりました。教師は教育、コンテンツ作成、同僚・生徒・保護者とのコラボレーションを支える幅広いテクノロジーに習熟するほかなくなったのです。それまでテクノロジー活用を先送りしていた教育機関は、より大きなギャップを一気に埋めることになりましたが、やり遂げました。ここで得た大事な教訓は、デジタル教育ツールでのトレーニングは、「時間ができるまで」なくならないということです。優先事項にする必要があります。
新型コロナウイルス感染症の流行中、大半の学校は非常に迅速に対応する必要がありました。スタッフがほかの多様な通常業務に加えて必要な技術スキルを公式に習得する機会は、ありませんでした。そのため専用のプロフェッショナル学習プログラムが（そして、より重要な点はその取り組み時間が）かつてないほど必要になっています。
このポストコロナの世界では、学習にプロフェッショナルの育成を組み込み、定期的に教師から教師のためのフィードバックを吸い上げて反映させる必要があります。改善のため、ハイブリッド学習とオンライン教育をレコーディングしてレビューするのもよいでしょう。また生徒のエンゲージメントに関連するデジタル信号（視聴したビデオ、履修中止率など）からも、非常に有用なフィードバックを得ることができます。
新任教師が授業を行う際、私たちは録画を見てフィードバックを提供します。生徒を引きつける才能が生まれつき備わっているような教師もいますが、そのスキルには幅があります。そのため継続的に、教育スタッフを評価し、改善させることが大切です。
パンデミック中にデジタルサービスへの依存度が急激に高まったことで、教師が何十年にもわたり取り組んできた問題が浮き彫りになりました。すなわち、教育機関の管理と、教育をサポートするテクノロジーとの相互運用性の低さです。ロックダウンの間は、デジタル配信が重要視されていましたが、教師が管理のために時間を浪費することなく、バラバラになっている教育ソリューションを統合する試みの難しさもまた注目されていました。
今はテクノロジー間の連携が必須です。大半の教育機関にとって、エコシステムの中心はLMS（学習管理システム）であり、コラボレーション機能を持つ学習ツールから評価ソリューションまで、あらゆる機能がLMSと連携する必要があります。そうなると当然、新しいテクノロジーの実験と既存のエコシステムの活用とのバランスを取らなくてはなりません。
このバランス調整にはさまざまなアプローチがありますが、どのようなモデルでも、大きなエコシステムとどのように相互作用するかという観点で新しいソフトウェアを評価する必要があります。これは不可欠のガバナンス機能であり、その中には、提案されたイノベーションの可能性と限界を伝える教師たちも組み込まれていなくてはなりません。
OneSchoolは、世界中のどこでも活用できる、堅牢な教育基盤の構築を目指していました。そのため、ZoomやCanvas LMS（学習管理システム）のように、世界各地で利用でき、既存の環境にスムーズに連携できるソリューションを探すことになりました。また、あらゆる場所や環境で安定したサポートを提供し、容易に保守できる体制を整えるため、当社では多くの製品を見直しました。
教育界の変化の遅さを批判したレポートは、過去30年間において枚挙にいとまがありません。しかしパンデミックにより、教師や管理者から生徒、それに生徒の家族に至るまで、あらゆるステークホルダーが急激な変化を受け入れざるをえなくなりました。
技術面では、クラウドベース ソリューションの採用により、教育ネットワークは、メンテナンスコストがわずか、または皆無の「継続的なアップグレード」サイクルへ大幅に移行しました。パンデミック中に採用されたクラウドソリューションの多くはサブスクリプションライセンスを基盤としており、クライアントがほぼ、またはまったく関与しなくても、アップグレードが提供されます。この仕組みにより、教育機関のテクノロジー担当者は、エコシステムに合致し、教育学をサポートする新たなイノベーションを模索する時間を以前よりも多く確保できます。しかも、新しいイノベーションが、複数の教育ネットワークに確実に同時展開されます。このことは、教育機関の枠を越えて効率性の向上を可能にし、教師の一生涯学習者としてのジャーニーの一環として、生涯学習ジャーニー、マイクロ クレデンシャル、加速学習といった新しいオプションを解き放つ、大きな可能性を秘めています。
教育が対面学習に戻ると、ロックダウン中に実践していた重要な手法の一部が、従来のアプローチに戻る可能性もありますが、その一方で多くの手法はこのまま定着するでしょう。そのため、拡張可能なデジタルソリューションへの投資と、教師がそのソリューションを活用するためのトレーニングへの投資は、優先事項となります。
IBRSの調査は、Zoomの出資を受けつつも独立して遂行されており、Zoomのソリューションに焦点は当たっていません。IBRSのレポートの全文を読むには、こちらをクリックしてください。