ビデオカンファレンスの未来(グローバルレポート)

10 か国の 7,689 人を対象にアンケートを実施し、パンデミック中にビデオをどのように活用していたか、そしてパンデミック収束後の世界はどうあってほしいと思うかを尋ねました。その結果を以下にまとめました。

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新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界中の人々の生活や行動様式は劇的に変化しました。誰もが、買い物、勉強、人との交流、働き方、お祝いごと、ビジネスなどにおいて、これまでとは違うやり方への適応を余儀なくされました。

 

Zoomの委託によりQualtrics Researchが提供したアンケートデータと結果に基づいて作成したこのレポートでは、ビデオコミュニケーションが私たちの日常生活に与えた影響に焦点を当てています。そして、ビデオコミュニケーションのさまざまなユースケースと、それが世界にまたがる10か国でどのように利用され、受け入れられているのかを調査しました。アンケート結果からは、世界がとてつもない課題に直面していることや、日常生活における重要な活動を通常に近い形で継続するうえで、ビデオコミュニケーションがどのような役割を果たしてきたかが明らかになりました。

 

「対面」での生活様式に代わるビデオという手段を高く評価する声が多い一方、バーチャルに移行して1年以上が経過した今、私たちは「この先どうなるのか」に考えを巡らせています。パンデミック中だけでなく収束後も視野に入れると、このバーチャル生活の継続はどの程度望まれているのでしょうか。

 

このレポートでは、企業の従業員、親、学生、教師、消費者、その他さまざまな立場の一般の人々が日常的に抱いている、ビデオコミュニケーションに対する現時点の感情を捉えることを目指しています。

要点
  • アンケート回答者の大半が、新型コロナウイルス収束後もビデオコミュニケーションの利用は継続されるだろうと確信しています。
  • アンケート回答者が対面からバーチャルに移行した頻度がもっとも多かった活動は、お祝いごと、ビジネス関係、教育関係でした。
  • 回答者の大半が、ビデオコミュニケーションは孤独感や孤立感を和らげるために大いに役立ったと指摘しました。
  • 多くの回答者が、ハイブリッド環境で働くことで従業員の生活にうまく仕事を組み込むことができ、従業員もその変化を歓迎していると考えています。
  • これらの活動が恒久的にバーチャルのみになると考えている回答者はほとんどいませんが、大多数の人々は、将来的に多くの活動が対面とバーチャルの両方をバランスよく組み合わせて行われることになると感じています。

ビデオコミュニケーションがどのように役立ったか

バーチャル誕生日会

 

この1年間、ミーティングや教育、医療機関の受診や医療情報の収集、特別な日のお祝い、業務の実施など、さまざまな場面でビデオコミュニケーションが不可欠となりました。Zoomのアンケート結果からは、お祝いごとや医療 / 遠隔医療の提供など、さまざまな状況でビデオカンファレンスが幅広く利用されたことがわかります。それだけではなく、音楽やエンターテインメント、社交、誕生日のお祝い、休暇、カンファレンスやイベントなど、心身の健康を保つうえでもビデオコミュニケーションは広く活用されてきました。2020年4月までに、Zoomミーティングの参加者数は1日に3億人を突破しました。

 

世界中のさまざまな分野の人々がビデオコミュニケーションに対して抱いている幅広い感情を読み取るために、すべての回答者に対して「感情を表す記述」を提示し、それぞれの記述に同意するか、または同意しないかを尋ねました。たとえば「ビデオコミュニケーションは孤独に立ち向かう支えになる。この記述にどの程度同意しますか、または同意しませんか?」のように尋ねました。

質問に使われた、感情を表す記述:

1. 新型コロナウイルスが収束しても、将来的にあらゆる活動でバーチャルの選択肢が残される

この記述に同意するかしないかを尋ねたところ、全アンケート対象国の大半の回答者が、ビデオコミュニケーションがなくなることはないと確信していました。

 

次の表では、パンデミック後もあらゆる活動でバーチャルの選択肢が残ると考えている回答者の割合を示しています。

 

パンデミック後もあらゆる活動でバーチャルな要素が残るという考えに同意した回答者

 

  • 米国: 80%

  • 英国: 79%

  • ドイツ: 75%

  • フランス: 49%

  • ブラジル: 90%

  • 日本: 81%

  • インド: 83%

  • シンガポール: 84%

  • オーストラリア: 82%

  • メキシコ: 85%

新型コロナウイルスが世界的に広がりを見せた当初から、それまでビデオコミュニケーションを一度も体験したことのなかった全世界の人々が、主に必要に迫られてビデオカンファレンスの使い方を学び始めました。回答者の多くは、ビデオカンファレンスを頻繁に利用するだけでなく、ビデオを使用した定期的な授業や休日の集まり、医師による診察、業務ミーティングに、落ち着いて参加していました。非常に多くの人々が、今後も生活の一部にバーチャルコミュニケーションを取り入れることをごく当たり前に捉えているのは自然の成り行きです。

2. ビデオコミュニケーションは孤独に立ち向かう支えになる

この記述は、もっとも多くの回答者の賛同を得ました。調査対象者の5人に4人が、ビデオコミュニケーションがもたらす人とのつながりによって、孤独感に立ち向かえたことに同意しています。

孤独感や孤立感は、ウイルスによって引き起こされるものではありませんが、命を脅かす結果をもたらしかねません。そのようなリスクを回避するためにも、人とのつながりを維持するよう努力することには価値があります。「人間はもともと社会的な生き物なので、持てる手段を用いて大切な人の顔を見たり、会話したり、相手のことを想っていることを伝えたりする必要があります」とハーバード大学医学部の精神医学科助教授、Michael Craig Miller博士は述べています。

ハーバード大学医学部出版

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次の表は、ビデオコミュニケーションが孤独感に立ち向かう支えになることに同意した回答者の割合を示しています。

ビデオを介してのコミュニケーションが孤独感を軽減するのに役立つと同意した回答者:

  • 米国: 86%

  • 英国: 89%

  • ドイツ: 78%

  • フランス: 87%

  • ブラジル: 88%

  • 日本: 59%

  • インド: 90%

  • シンガポール: 80%

  • オーストラリア: 86%

  • メキシコ: 77%

3. ビデオ通話はあらゆる人々に参加の機会を与える

この記述に同意するかしないかを尋ねたところ、回答者の4分の3以上の人々がビデオコミュニケーションによってあらゆる人に参加する機会が生まれると回答しました。

 

どのような理由や事情であれ、集まりに参加することで、誰もが1人ではないと感じることができます。家族や友人は誕生日会に参加できますし、さまざまなオフィスやチームに属する同僚は、出張の時間やコストをかけずに同時に同じバーチャルスペースでミーティングに参加できます。Zoomでは最大1,000名の参加者がZoomミーティングに参加可能です。そしてどの参加者にもそれぞれ発言したりグループ全員からの注目を集めたりするチャンスがあります。こうしたことが、ビデオコミュニケーションによって全員に集まりに参加する機会が生まれることに回答者が同意した、大きな要因であることは間違いないでしょう。

 

次の表は、ビデオ通話によってあらゆる人に参加する機会が生まれることに同意した回答者の割合を示しています。

ビデオ通話があらゆる人に参加する機会を与えることに同意した回答者

 

  • 米国: 78%

  • 英国: 75%

  • ドイツ: 80%

  • フランス: 73%

  • ブラジル: 77%

  • 日本: 76%

  • インド: 92%

  • シンガポール: 75%

  • オーストラリア: 78%

  • メキシコ: 76%

4. コロナ禍では特に、バーチャル / リモートでの活動によって他者とのつながりを感じられる

新型コロナウイルスにより、友人や家族とのつながりを保つことは難しくなりました。道でばったり知人に会ったり、友人宅やカフェでおしゃべりしたり、自宅の裏庭でのバーベキューに招かれたり、井戸端会議に興じたりなどの機会がなくなっても、ビデオコミュニケーションという方法があれば、世間や家族、同僚とのつながりを育むことができます。バーチャルのビジネス会合などはもちろんのこと、定期的なビデオ集会、バーチャル飲み会、誕生日会などは、コロナ禍において人間関係を維持するために不可欠でした。

 

次の表は、バーチャルやリモートの活動によって他者とのつながりをより感じられることに同意した回答者の割合を示しています。

バーチャルやリモートの活動によって他者とのつながりをより強く感じられることに同意した回答者

 

  • 米国: 78%

  • 英国: 75%

  • ドイツ: 80%

  • フランス: 73%

  • ブラジル: 77%

  • 日本: 76%

  • インド: 92%

  • シンガポール: 75%

  • オーストラリア: 78%

  • メキシコ: 76%

5. バーチャルやリモートでの活動が心の健康につながる

この記述に同意するかしないかを尋ねたところ、ほとんどの回答者がバーチャルやリモートの活動によって心の健康が改善すると確信していることがわかりました。ビデオ通話に参加することで感じられるつながりは、孤独感を和らげるのに役立つ(前述の「感情の記述 1」を参照)だけでなく、一般的な情緒的健康にもプラスの影響をもたらします。

調査によると、電話ミーティングとは対照的に、ビデオ通話は心の健康にも役立つことが示されています。The American Journal of Geriatric Psychiatry誌が公開した2018年の調査では、米国在住で社会的に孤立している可能性の高い1,500人近くの高齢者に焦点を当てました。その結果、ビデオチャットでつながりを維持している人は、連絡手段がオーディオやメールの人たちに比べて抑うつ症状を50%近く軽減できることがわかりました。」

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次の表は、バーチャルやリモートの活動が心の健康の向上に役立つことに同意した回答者の割合を示しています。

バーチャルやリモートの活動がメンタルヘルスの向上に役立つことに同意した回答者:

  • 米国: 66%

  • 英国: 69%

  • ドイツ: 54%

  • フランス: 52%

  • ブラジル: 56%

  • 日本: 42%

  • インド: 75%

  • シンガポール: 57%

  • オーストラリア: 71%

  • メキシコ: 53%

将来的にどこまでバーチャル化は進むのか

Zoom Chat

 

新型コロナウイルスのパンデミックの最中にビデオを使用する機会が劇的に増えたことを踏まえると、対面での集まりや活動を再開できる十分な安全性を確保できるようになったときに、ビデオの利用頻度は変化するのか、また、どの程度変化するのかという疑問が自然と生じます。そうなってもビデオカンファレンスを引き続き使いたいと思うのでしょうか?どのような目的で、どの程度必要とされるのでしょうか?

 

Zoomのアンケートでは、パンデミックで不要不急の外出が禁止される中で人々にとってもっとも重要だったビデオのユースケースは何だったのか、困難な時期を乗り越えるうえでビデオコミュニケーションはどのように役立ったのか、今後ビデオをどのように活用していくつもりかについて、意見の把握に努めました。

 

調査によると、将来的に活動はバーチャルのみになるだろうと予測している回答者はほとんどおらず、対面のみを希望する回答者もわずかに多い程度にとどまることがわかりました。大多数の人々が、対面とバーチャルの活動をバランスよく組み合わせることになるだろうと感じています。

10か国からのフィードバック

ここでは、現在および将来の日常生活でビデオコミュニケーションが果たす役割について、世界各国の人々がどう考えているかををまとめました。

 

* 注: 結果を四捨五入しているため、合計の割合が100%にならない場合があります

バーチャルと対面のどちらが望ましいか

10か国の計7,689人を対象に、次の活動を行うのに対面またはバーチャルのどちらかを選べるとしたら、どちらが現時点で望ましいかを尋ねました。

 

環境設定

過去6か月間に特定の活動でビデオを使用したと回答した人には、パンデミック収束後も同じ活動でどの程度ビデオを使い続けるつもりか尋ねました。その回答の詳細をご紹介します。

ビジネス

過去6か月間にビジネス上の目的でビデオを使ったと答えた回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の生活において、ビジネス関連のアポイントメント*に対面で出席する予定ですか?それともバーチャルで出席する予定ですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

ビジネスに関するアンケート
* ビジネス関連のアポイントメントとは、社内 / クライアントとのミーティング、投資家とのミーティング、取締役会、採用面接、メンタリングなどを指します。

 

まとめ: ハイブリッドワークの方が、対面のみの働き方よりもはるかに好まれる

ほとんどの国で、ハイブリッド型のビジネス環境が非常に好まれており、調査対象者の3分の2がバーチャルと対面を組み合わせる働き方を好んでいます。多くの回答者が、バーチャルだと自宅から離れないで済むため安全を確保できたという事実を挙げた一方、主な欠点としては個人的なつながりが減ることや、インターネット接続の悪さなどの技術的な問題を挙げました。将来的な出張についての質問には、ほとんどの国でビジネス目的の出張頻度は同じぐらいかパンデミック以前よりも減ると予想しています。

 

国別のインサイト

  • フランスとインドでは、ビジネスアポイントメントは将来的に対面のみに戻したいという意向が明らかになりました。
  • 日本の回答者の14%とインドの回答者の12%が、ビジネスアポイントメントを完全にバーチャルに移行したいと回答しました。
  • シンガポール、ブラジル、オーストラリアでは、将来のビジネスにおいて対面とビデオコミュニケーションを組み合わせる形式がもっとも支持を集めました。
  • 日本の回答者の大部分が、これから出張の形が大きく変わると確信しており、将来的には出張頻度が減ると予想している人が79%に上りました。

ハイブリッドワークスペースとは

多くの回答者がハイブリッドワークを支持していたことを受け、Zoomはその回答の意味することは何か、ハイブリッドワークのどんな側面がそれほど魅力的なのかを明確にしたいと考えました。そこで尋ねた質問が、「大規模なバーチャル化が進んだ現在のビジネス環境を鑑みると、ハイブリッド型の職場とはどのようなものになると思いますか?」です。

 

その回答の一部をご紹介します。

 

「今ではたくさんの人たちが在宅ワークを経験しています。リモートワークでも効率的に業務を遂行できることが企業もわかったので、今後は在宅ワークが普通になるでしょう。そうなると企業はオフィスの賃料や諸経費を節約できます。」

 

「一人ひとりに合った働き方を選ぶことができるようになると思うので、これは子どもが一人で留守番せざるを得ないとか、家庭の事情で離職を余儀なくされるといった問題の解決策につながるでしょう。」

 

「出勤するオフィススペースを柔軟に選べます。あらゆるもののデジタル化が進んだことで、働く場所をより柔軟に選べるようになりました。また、ビデオコミュニケーションを活用すれば、全員が同じ場所にいなくてもスムーズに仕事を進められます。」

 

「すばらしいと思います!全員の安全を確保できるし、なによりあらゆる企業のコスト削減につながるでしょう。バーチャル環境を活用すれば、快適な環境で実践的に仕事ができるので、メンタル面にもよい影響があるでしょう。」

 

「状況によってはリモートワークが可能で、その方が実践的なこともあります。出勤する必要がなくなるため、燃料消費が減り、環境保護にも一役買うことになるでしょう。」

私たちは毎日Zoomを使っています。Zoomは会社の中心的なコミュニケーションツールです。Zoomのおかげで在宅でも効率的に働けるので、本当に恵まれていると思います。」

Deezer、IT部門責任者、Frederic De Ascencao氏

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医療機関

過去6か月間に医療または遠隔医療のためにビデオを使ったと答えた回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の暮らしにおいて、医療機関または遠隔医療での診察* を対面で行いたいですか?それともバーチャルで行いたいですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

アンケート データ
* 医療機関または遠隔医療での診察とは、医師の診療、セラピー / カウンセリングセッション、または事前スクリーニング検査の予約を指します。

 

まとめ: 対面での診察は継続しているが、便利な遠隔医療という選択肢が加わった

将来的に医師のバーチャル診察のみを希望した回答者はほとんどおらず、多くのアンケート回答者は、本当のつながりを感じられる対面での診療や診察を引き続き望んでいます。とは言え、遠隔医療の便利さは世界中で歓迎されており、バーチャル医療がビデオのユースケースとして非常に人気の高いことがアンケート結果から見て取れました。自宅でゆったりと定期的な診察をしてもらい、加えて一流の専門家にもつながることができるバーチャル医療の需要は、今後も継続するでしょう。

 

国別のハイライト

  • フランスとオーストラリアの回答者の半数以上(52%)は、将来的に対面のみの医療提供を希望しています。
  • インドでは、将来的に訪問診療をビデオコミュニケーションのみで行いたい人は13%でした。
  • ほとんどの国の人たちが、自宅を離れずに医師や専門家に会えることがバーチャル医療の1番のメリットだと答えています。

この種の医療ケアがすべてなくなってしまったら、患者さんたちは非常に困ると思います。誰もが、バーチャル医療の価値をだんだとん認識し始めています。以前は、医師に30分間診察してもらうために丸1日休暇を取って、往復4時間運転しなければならないこともありました。今では診察にかかる時間の90%が医師とのやり取りであり、以前のような交通渋滞や待機室での時間がなくなりました。かかりつけ医の診察を受けるなら、バーチャルが一番だと感じています。」

「A Virtual Revolution: How the COVID-19 pandemic will transform care delivery(英語)」Lee Schwamm医学博士

教育機関

過去6か月間に教育目的でビデオを使ったと答えたアンケート回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の暮らしにおいて、教育関連のアポイントメント*には対面で出席する予定ですか?それともバーチャルで出席する予定ですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

アンケートの割合
* 教育関連のアポイントメントとは、学校の授業(幼稚園~高校、およびそれ以上)、保護者・教師の面談、PTAのミーティング、学校理事会のミーティング、個別指導、生涯学習、専門能力開発などを指します

 

 

まとめ: 教育においては対面授業が依然として優先されますが、バーチャルも役割を担っています

パンデミックによって学校は閉鎖され、世界中の学習環境が混乱に陥りました。そうした状況で唯一安全に教育を継続できる選択肢が、ビデオコミュニケーションでした。バーチャルの教育環境における最大の懸念材料は、真につながりを育めるのか、そして学生と教師、クラスメートの結びつきを深められるのかという点でした。多くの回答者が将来的に対面で学習したいと望んでいますが、対面学習ができない場合はバーチャル学習にも前向きな姿勢を見せています。

 

国別のハイライト

  • 米国、日本、インド、シンガポールの回答者の10人に1人は、バーチャルのみの学習環境に比較的理解を示しています。
  • フランスと英国の回答者の約半数(それぞれ53%、50%)は、教育関連の活動に関して将来的に対面のみを希望しています。
  • ブラジルはバーチャルのみの学習環境を受け入れることにもっとも消極的で、回答者の5%にとどまりました。

2021年がどのような年になっても、私たちは今後も、学習スペースのツールとしてZoomとNeatを活用する予定です。Ulster BOCESでは、NeatとZoomのおかげで、これからの教育や学習のあり方だと私たちが信じる形で、教育設計を活用することができました。」

Ulster Board of Cooperative Educational Services、副教育長、Jonah Schenker氏

Events

過去6か月間にビデオをイベントに使ったと答えた回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の暮らしにおいて、イベント*に対面で出席する予定ですか?それともバーチャルで出席の予定ですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

アンケート データ
*イベントとは、オンラインコンサートの視聴、バーチャル開催のカンファレンスや宗教的な礼拝への出席などを指します。

 

まとめ: イベントへは対面での参加が最適

アンケートからわかったのは、イベントにビデオを活用する主な要因は利便性と時間の節約だということです。しかし、各国の回答者は、コンサートや宗教的な礼拝といったイベントについて、将来的に対面で行うことを強く希望しています。バーチャルという選択肢は、娯楽が必要な人たちや、対面で参加できない場合に歓迎されていました。

 

国別のハイライト

  • バーチャルと対面のイベントの組み合わせがもっとも多い国は、日本(65%)とブラジル(59%)でした。
  • インドの回答者の10%が将来的にバーチャルのみのイベントを歓迎すると答えた一方、メキシコとブラジルではその割合はわずか3%で、ドイツでは2%にとどまりました。
  • パンデミック収束後もバーチャルと対面の両方でイベントに出席することをもっとも望んでいなかったのは、英国の回答者でした(39%)。

デジタルでのプログラムはうまく機能しました。美術館内でイベントを開催していた頃よりも、多くの人々が参加してくれています。しかも、国内のみならず国外からも多くの視聴者を獲得していることがわかりました。」

LA Plaza de Cultura y Artes、CEO、John Echeveste氏

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2021 年の MozFest バーチャルイベントでは 5 倍もの出席者が参加

2021年3月、Mozilla社は高い人気を誇る年次イベント「MozFest」を、11年目にして初めてバーチャル開催するための制作・運営方法を考えなければなりませんでした。かなり手間のかかる作業でしたが、ビデオコミュニケーションを活用することで、MozFestの創造性に富んだ包括的な精神を継続して発揮することができました。同社はZoomコミュニケーションを、数百におよぶインタラクティブセッションやパネルディスカッション、詳細なワークショップに役立てました。

MozFestコミュニケーションマネージャーのKristina Gorr氏は次のように語っています。

「弊社は、誰もがアクセスしやすいプラットフォームを望んでいました。弊社のコミュニティには、アフリカ各地や世界中の分散した地域など、参加を希望する人々が世界中にいました。多様性と包括性、それにアクセシビリティが私たちにとっては非常に重要で、毎年より多くの方々に出席していただけるよう、精一杯努力しています。正直に言ってオンラインだけのイベントは想定外でしたが、パンデミックが世界中に広がってはそうも言っていられません。ビデオとオーディオのテクノロジーのおかげで、これまでで最大のフェスティバルを主催することができました。今年3月には、このイベントにバーチャルで9,800名の方々が参加してくれました。対面でのフェスティバルのおよそ5倍です。リーチとアクセシビリティが大幅に増えました。主にZoomのおかげです。」

お祝いごと

過去6か月間に、お祝いごとでビデオを利用したと答えた回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の暮らしにおいて、お祝いごと*に対面とバーチャルのどちらで出席したいですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

アンケート データ
* お祝いごととは、結婚式、誕生日会、ハッピーアワー、家族の集まり、その他の慶事を指します。

 

 

概要: バーチャルの誕生日が永遠に続くわけではありません

新型コロナウイルスのパンデミック発生時にバーチャルに移行した例がもっとも多かった活動の1つが、お祝いごとでしょう。ですが、アンケートの回答者は、こうした誕生日会や結婚式、休暇をどの程度バーチャルでお祝いしたいかという問いに対して強い感情を抱いていました。直接出席ができない人たちにとって、バーチャルで出席できる選択肢は「あれば便利」ですが、ほぼすべての対象国では大部分の回答者が、特別な日をお祝いしたり家族を訪問したりするのは対面に戻したいと考えていました。

 

国別のハイライト

  • 調査対象のどの国においても、将来的にお祝いごとをバーチャルのみで開催したいと考えている人はほとんどいませんでした。このことから、実際の対面でのつながりをビデオで再現することがいかに難しいかがわかります。
  • フランス(72%)、ドイツ(72%)、英国(70%)の人々は、お祝い事について確固たる意見を持っていました。対面で行うことを圧倒的に好んでいます。
  • 多くの回答者が、パンデミックの最中にはバーチャル開催のおかげで安全に過ごすことができた、対面では無理だがバーチャルだったから他の人に参加してもらえたと答えています。

パンデミック後の私たちの生活は、長期にわたって変わると思います。対面式とバーチャルを混ぜた、ハイブリッド式結婚式の市場が出現すると思っています。バーチャル結婚式は、カップルにとってとても手頃な価格でありながら、親密な結びつきを感じられる本物の結婚式となります。ハイブリッド式のイベントでは、絵のように美しい会場、装飾、そして食事や飲み物をもっとも親しい招待客に提供し、ほかに大勢いる招待客はバーチャルで出席できるように手配できます。」

Wedfuly、創設者兼CEO、Caroline Creidenberg氏

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エンターテインメント

過去6か月間にエンターテインメント上の目的でビデオを使ったと答えた回答者に、追加の質問として「将来の生活、または新型コロナウイルス収束後の生活において、エンターテインメント関連の用事*に対面で出席する予定ですか?それともバーチャルで出席する予定ですか?」と尋ねました。

 

回答は以下のとおりでした。

 

アンケート データ
*エンターテインメント関連の用事とは、コメディショー、料理教室、バーチャルゲームナイトなどのことを指します。

 

 

まとめ: 都合のよいときにはエンターテインメントにバーチャルで参加する

バーチャルのコメディショーや料理教室、ゲームナイトなどをバーチャルで行うのは便利である一方、アンケートの回答者は今後もバーチャルのみのエンターテインメントが続くことには消極的でした。多くの国で、今後も必要なときにはビデオの使用を続けるでしょう。ヨーロッパ各国の回答者は、エンターテインメント活動の多くが対面に戻ることに期待を寄せています。

 

ビデオを見る
 

国別のハイライト

  • インドの回答者の12%は、バーチャルのみで開催するエンターテインメントが将来的に歓迎されるだろうと答えており、日本、メキシコ、シンガポールの回答者の約10人に1人がこれに同意しています。
  • 日本とブラジルの回答者の3分の2近く(それぞれ61%と63%)が、バーチャルと対面の両方でエンターテインメントを開催するアイデアに賛成しています。
  • 英国、フランス、ドイツの回答者の約半数(それぞれ56%、52%、49%)が、エンターテインメントには対面のみで参加すると答えています。

「オンラインミュージックハブによると、2020年3月以来、22,000人以上のアーティストが79,500以上のコンサートをBandsintownでライブ配信しているそうです。3月に行われたBandsintownのアンケート(対象: ファン約6,000人、アーティスト約1,000人)によると、音楽ファンの半数以上(55%)が、対面でのコンサートが復活してもライブのコンサート配信を見続けると言っています。アンケートに回答した多くのアーティスト(85%)は、対面でのコンサートができるようになってもライブストリーミングショーを継続したいと考えています」

「What will live entertainment look like after COVID-19?(英語)」USA Today(2021年4月12日)

今後の展望

ハイタッチ

 

この調査結果は、今後の私たちの生活においてビデオコミュニケーションが重大な役割を果たすであろうことを強く示唆しています。ただ、おそらく本当に興味深いのは、次に何が起こるかでしょう。大小さまざまなビジネスは、顧客や見込み客とつながるために何をしているのでしょうか。どこからつながりを持ちたいのでしょうか。

 

パンデミックの間、個人的なつながりや仕事上のつながりを維持するために信頼を寄せたテクノロジーは、単なる「パンデミック専用テクノロジー」ではありません。Zoomのような信頼性の高いビデオコミュニケーションは、ライフスタイルそのものです。

その他のユースケース

その他のタイプの活動やアポイントメントを対面またはバーチャルで開催する予定があるか尋ねました。その質問に対する回答データは次のとおりです。

 

  • 行政: 10か国中7か国の回答者が、将来的にビデオの使用を予定している活動の中でもっとも上位を占めるものは、市議会への出席やバーチャル市長討論会の視聴、陪審員への義務的参加、宣誓供述、公聴会、調停などへの出席だと回答しました。
  • 金融機関: 調査対象国で2番目に望まれているビデオ活動で、10か国中5か国は住宅ローンの借り換え、新規事業・個人口座の開設、税務面談などにビデオを利用する予定です。
  • 小売: (店舗内の販売コンサルタントや買い物代行者とつながるといった)小売サービスでのビデオの使用が、シンガポールの回答者が1番想定しているユースケースでした。
  • フィットネス: オンライングループレッスンや1対1のパーソナルトレーニングは、インドでもっとも想定されるユースケースで、ほかの調査対象国と比べてだんとつの結果でした。

バーチャルカンファレンスは、対面のみで開催するよりもはるかに多くの出席者を受け入れることができます。遠隔医療を選べば時間を節約でき、診察を受けやすくなり、医療がより公平になります。また、教育機関、中でもカリキュラムを拡大して新入生を引き付けたいと考えている大学にとって、大きな転換はすでに始まっています。

 

患者、従業員、学生、消費者など、世界中の人々がビデオの力と利便性を実感し、コミュニケーションの選択肢として求めるようになっています。ビデオという選択肢を提供できないビジネスリーダーは、時代に取り残されることになるでしょう。

 

Zoom の直感的でスケーラブル、かつ安全なプラットフォームは、ビデオを基盤として開始することでイノベーションの基準となり、そのコミュニケーション ソリューションは大企業やスモール ビジネス、個人のお客様など、誰もに今日選ばれています。包括的な Zoomプラットフォームが、信頼性の高いビデオやチャット、電話サービスをとおして組織の将来性をどのように確立するのか、ぜひお気軽にお問い合わせください。

レポート調査方法

Zoom

 

Zoom委託のQualtrics Researchによる調査では、ビデオコミュニケーション(VC)に対する回答者の感情を考察しました。その目的は、特定の活動をバーチャルで実施することによってもっともプラスとなる側面を認識し、今後も人々がビデオコミュニケーションを介して参加したいと考えている活動は何かを特定することでした。

 

新型コロナウイルス収束後の時代にコンシューマーがビデオコミュニケーションをどのように活用したいと考えているかを把握するための調査に、10か国の回答者がオンラインでアンケートに答えました。

 

アンケートでは、対象者をサンプリングするための基準として、まず回答者はジャーナリズム / 広報、マーケティング、テクノロジー&ソフトウェア業界の者でないこと、次に回答者は過去1か月間にビデオコミュニケーションを使用したことがあること、そして回答者は質問対象のビデオコミュニケーションプラットフォームを知っており少なくとも1回は使用したことがあること。最後に回答者は質問にあがった活動に少なくとも1回はビデオコミュニケーションを使用したことがあること、以上4点を使用しました。アンケートは2021年3月15日~26日に実施されました。

 

回答者は合計 7,689 人で、その内訳は米国1,021人、英国1,033人、ドイツ1,012人、日本1,011 人、インド1,007 人、フランス525 人、ブラジル530 人、メキシコ522 人、オーストラリア516 人、シンガポール512 人でした。