変化を受け入れ行動を起こす: 新たな経済状況での働き方改革

不確実性の時代には、大きな変更を避けたくなることもあります。 インフレ、経済のボラティリティが続く現状を鑑み、リーダーたちはデジタル トランスフォーメーション戦略の実践を待つべきだと思うかもしれません。

しかし様子見に徹するアプローチでは、ほかの組織が前進していく中で、徐々に不利な形勢に追い込まれることになります。

Zoom が 2023 年に開催した 1 回働き方改革サミットでは、さまざまな組織が、先の見えない経済下で通常より大きなプレッシャーに向き合い、半ば手探りで正解を探しながらであっても、変化を受け入れ、対応できる方法を取り上げました。

「今後の最大の課題は、金銭ではなく創造性の発揮です」と Kelly Steckelberg（Zoom 最高財務責任者）は述べています。 「不確実性を機会に転換するには、創造性が必要なツールです」

セッションの要点を数個にまとめ、以下にご紹介します。

Kelly は Jim Maholic 氏（Common Sense Strategy 創業者、IT 戦略家）と共に、組織が経済の不確実性への耐性を備えるために、ビジネス リーダーがどのように IT 戦略に向き合うべきかについて議論しました。

「このインフレ期を抜け出したとき、直ちに急成長できる準備を整っているべきです」と Maholic 氏は述べ、その目標に向けた簡素化と柔軟性の重要性を強調しました。

「企業にとって、投資の余力がある時期にできる重要な行動の 1 つは、社内の IT インフラストラクチャを合理化・簡素化して、より迅速な方針転換やスケーリングを可能にすることです。クラウドのコンセプトは、必要に応じて拡大・縮小可能な伸縮性のあるモデルにあり、これはコスト管理に最適な方法となります」と Maholic 氏は語りました。

Maholic 氏は、多くの組織がリモートワーク、ハイブリッド ワークに移行するうち、組織の IT 戦略でコミュニケーションとコラボレーションが非常に重要になったとの見方を示しました。 また「コラボレーションの必要性と重要性は、変わっていません。しかし実現の方法は、柔軟なものでなくてはなりません」と語りました。

次のパネルでは、どうすればテクノロジーで従業員と顧客の体験が向上するかを取り上げました。 Zoom のグローバル CIO プログラム マネージャーである Janine Moreno は、Zoom のお客様数名と会話をリードしました。ご協力くださったお客様は、Danny Lilley 氏（運輸・物流会社 Werner Enterprises の CTO）、Edward Wagoner 氏（不動産会社 JLL のデジタル部門 CIO）、John Murphy 氏（アラブ首長国連邦アブダビにあるムハンマド・ビン・ザイード人工知能大学（MBZUAI）IT 担当ディレクター）です。

これらのパネリストは、従業員の日常業務をさらに効率化するため、よりパーソナライズされた教育を学生に提供するため、カンファレンス ルームのような物理的なスペースを再設計して柔軟性を実現するために、どのようにテクノロジーを活用しているかを共有しました。

セキュリティ、エグゼクティブからの高評価、ユーザー体験こそ、テクノロジー リーダーが IT 戦略のプランニングで検討する必要のある重要要素であるとの意見に、パネリスト全員が同意しました。

「人々が求めているものと利用できるテクノロジーを考慮すると、なんらかの戦略ロードマップを持ち、正しい前進方法を知っていることが、きわめて重要です」と Wagoner 氏は述べました。

会話型インテリジェンスは、効率アップと売り上げ強化を目指すビジネス リーダーにとって、価値あるツールです。私たちは Zoom の会話型インテリジェンス ソフトウェアである Zoom Revenue Accelerator を詳しく取り上げ、営業チームが営業サイクル全般にわたる課題を乗り切り、顧客体験を高めるうえで、同ソフトウェアが役立つ仕組みを示しました。

Kathy Doolaege（Zoom のグローバル セールス オペレーション＆イネーブルメント部門責任者）は、Zoom Revenue Accelerator を活用して、営業リーダーとそのチームが営業会話の質向上に関するフィードバックとインサイトを取得できるようにする方法を説明しました。Kathy とともに、Zoom Revenue Accelerator の責任者である Kenny Scannell が登壇し、顧客の感情に耳を傾け、チームの枠を超えて生産性を高め、より効果的な営業支援を実現する機能など、Kenny がチームとお客様に対して最初に見受けられたメリットをいくつか紹介しました。

最後は Joseph Chong（Zoom の製品・ソリューション・業界マーケティング部門責任者）が、ハイブリッド ワーク、自動化、AI など、仕事の未来と注目すべきトレンドについてアナリストたちと歓談しました。

Amy Loomis 氏（IDC、仕事の未来担当バイス プレジデント）と Irwin Lazar 氏（Metrigy Research、プレジデント兼主席アナリスト）は共に、ハイブリッド ワークとリモートワークに関連する軋轢が現今の経済状況につながっているため、企業はこの不調和を解消しなくてはならなくなるだろうと感じています。

「人々に社内オフィスへの復帰を義務付けても、うまくいかないでしょう」と Loomis 氏は話し、次のように説明しました。多くの組織が採用したモデルは、「最初からハイブリッド向けに設計されていますが、各組織に応じて設計をパーソナライズする必要があります。それではどのテクノロジーが、貴社の成功をもっとも強力に後押しするのでしょうか？結論を申し上げると、すべてのユースケースに適合するテクノロジーは存在しないのです。」

Lazer 氏は、IT リーダーたちが、リモートワークと対面勤務の従業員に公平な体験を提供するべく取り組んでいるとのコメントを加えました。 「私たちは、アイディエーションに最適なバーチャル ホワイトボードなど、いくつかのテクノロジーのメリットを理解しつつあり、ルーム内にタッチ スクリーンを設置してリモートワークの従業員の連携を促したり、対面勤務の従業員にチャットを閲覧する機能を提供したりしています」

アジア太平洋地域における働き方の未来について考えてみましょう。APAC 地域における Zoom サミットでは、各企業が同僚や顧客とのグローバルなつながりを維持するためにハイブリッド モデルの構築に注力していると Ricky Kapur（Zoom のアジア太平洋地域責任者）が指摘しました。彼は、The Disability Trust の情報通信およびテクノロジー部門責任者である Ian Treweek 氏と、i-Scream Arts の AI 研究部門副責任者である Jaekoo Kang 博士と対談し、ハイブリッド ワークに関する体験について意見を伺いました。

Treweek 氏は「私たちの組織では、ハイブリッド ワークが主流です。ハイブリッド ワークにより、従業員のワークライフ バランスが大きく改善され、担当業務に集中できるようになっています。私は、チームがさまざまな時間帯に働き、ある程度柔軟に仕事をこなしながら、優れたビジネス成果を発揮できるように配慮しています」と述べています。

一方、Kang 博士は「この新しいタイプの働き方は、地理的な制約やタイムラグによる制約にとらわれることなく、多くの従業員をつなげることができると考えています。これらの制約がなければ、私たちはより高度な継続性やつながりを発揮できるでしょう。そこで、さまざまなツールを活用することで、このプロセスを加速できます。Zoom などのオンライン プラットフォームは、オンラインでもオフライン（対面）でも従業員をシームレスにつなげることができます」と付け加えています。

Kelly はリーダーたちが 2023 年のデジタル戦略に適用できるポイントを 3 つ提案しました。

1. 従業員と顧客が今、必要としているものを見極めて回復力とエンゲージメントを維持する
2. 自社が今、デジタル トランスフォーメーションのどの段階にあるかをレビューする
3. インパクトをさらに大きくするため、刷新するべき分野を明確にする

新しい年がどのような年になろうとも、この働き方改革サミットでの会話が、皆様の課題への対処や成長のチャンス獲得に寄与することを願っています。変化を乗り越え、不透明な時代を無事に乗り切り、顧客と従業員によりよい体験を提供する方法について、リーダーおよび同業者から学習できるサミットをオンデマンドで視聴しましょう。