バーチャル通話時にカメラをオンにする頻度はどのくらいでしょうか？新たな調査結果によれば、ビデオをオンにすることは、チームにとってメリットとなるだけでなく、個人にとっても仕事面で重要なメリットがもたらされることが示されています。
71%
のプロフェッショナルは、一部のビデオ通話の情報はチャットやメールで送信する方がよいと回答。
バーチャル通話時にカメラをオンにする頻度はどのくらいでしょうか？新たな調査結果によれば、ビデオをオンにすることは、チームにとってメリットとなるだけでなく、個人にとっても仕事面で重要なメリットがもたらされることが示されています。
1 日中ビデオ通話に明け暮れていれば、うんざりするのも当然です。長期間にわたるリモートワーク環境およびハイブリッド ワーク環境を経て、ビデオ ミーティング疲れが現実のものとなっていることがわかっています。ミーティングへの参加を見送ったり、単に時折カメラをオフにしたりすれば、私たちはみな席を外すことができます。
また、上司、エグゼクティブ、同僚との対面時間がほとんどない長期のリモートワーク環境により、最も自信に満ちた従業員でさえも仕事上の立ち位置がわからなくなる可能性があります。そこで、以下のような疑問が当然生まれます。
Zoom では、日常的なコミュニケーションにおいて同僚や顧客とつながるために、オーディオおよびビデオ コミュニケーション プラットフォームを使用する米国の従業員を対象に調査を行いました。その結果、多くの人がコロナ禍の 18 か月間をより生産的にするためにビデオ コミュニケーションを活用した後も、業界全体のプロフェッショナルは、ビデオ ミーティング、特にミーティング中にカメラをオンにすることに大きな価値があると考えていることがわかりました。
Zoom の委託で Morning Consult 社が実施した調査によれば、「ビデオをオン」にすることで、従業員の生産性、エンゲージメント、信頼性の向上に役立つことがわかりました。また、従業員に対する上司や同僚の総体的な認識の向上にも役立ちます。
ただし大事なのはバランスで、ビデオを使用するタイミングと場所の選択が重要になります。事実、実際、71% の従業員は、一部のビデオ通話の情報はチャットやメールで送信する方がよいと回答しています。
バーチャル ミーティング中に従業員がビデオをオンにするタイミング、ビデオをオンにしたくないタイミング、オンにすべきタイミングについてご確認ください。
数年にわたり、ビデオ カンファレンスはプロフェッショナルな印象を与える重要なロールを果たしてきた一方で、新型コロナウイルスのパンデミックにより、実際の対面式ではなく、ビデオ カンファレンスを通じて同僚やクライアントと「対面式」で話すことができるプロフェッショナルの価値が急速に高まりました。
Zoom と Morning Consult 社は、ビデオ カンファレンスの通話中にカメラをオンにすることが、従業員、同僚、クライアント間のエンゲージメント、生産性、連帯感などにどのような影響を与えるかを共同で調査しました。また、本調査によると、ビデオをオンにすることで、マネージャーを含むほかのユーザーが従業員のパフォーマンスをどのように捉えるかに好影響を与えることが多いことも明らかにしています。
大多数のプロフェッショナルは、ビデオ カンファレンス通話中にビデオをオンにすることについて以下のように感じています。
これまでのリモートワークに関する知識は 2020 年に劇的に変化しました。組織がオフィスを安全に再開し、分散したチームを同時にサポートし、従業員全員のためのコラボレーション環境の維持に取り組む中で、リモートワークをとりまく環境は今も進化を続けています。
2021 年の上半期には、完全な対面環境またはハイブリッド環境よりも完全なリモート環境で業務を行っていたと報告したプロフェッショナルの方が多かったため、ビデオ コミュニケーションは極めて重要な手段でした（本調査において「ハイブリッド ワーク」とは、「オフィス環境とリモート環境をそれぞれ部分的に取り入れる働き方」として定義されていました）。
調査対象者のほとんどは、勤務場所にかかわらず自分の仕事に非常に集中でき（70%）同僚やクライアントとの強いつながりを実感（55%）しています。これは、テクノロジーの力で分散したチームがつながりと生産性を維持できることの証明と言えます。
ハイブリッド ワーク環境は、プロフェッショナルにとって今後最も望ましい環境ですが、多くのプロフェッショナルがこれまでと同じ方法で働き続けることに関心があるという事実も見逃せません。
私たちは皆、それぞれ好みのコミュニケーション スタイルがありますが、本調査結果によれば、それらの好みが表面化することで、コミュニケーション方法やコミュニケーションをとる相手が一方的になる傾向があることが示されています。
本調査では、リモートワークの場合、同僚やクライアントとのコミュニケーション方法と私たちが望むコミュニケーション方法に大きな違いがあることが示されています。一般的に、プロフェッショナルが同僚 / クライアントとのやり取りに関してリモートまたは対面式のどちらを好むかは、やり取りの種類によって決まります。
本調査で次のことが判明したのは当然の結果と言えます。
お役立ちヒント
チャットでより広範なコミュニケーションが必要な場合、Zoom Chat などのソリューションを使用すると、ボタンを 1 回クリックするだけで会話を Zoom ビデオ ミーティングに昇格できます。
対面でのミーティングができない場合、大多数のプロフェッショナルは、求職者との面接、クライアント / 外部関係者へのプレゼンテーション、社内チーム ビルディング活動など、さまざまな状況でビデオ通話を好みます。
リモートワークの場合、プロフェッショナルは、次の場合に他のコミュニケーション手段よりもビデオ通話を好みます。
「百聞は一見に如かず」という言葉通り、本調査によると、特定の通話やミーティングのためにカメラをオンにすることには価値があります。では、バーチャル通話中にビデオをオンにすることが有益であるのは、どのようなタイミングでしょうか。
以下の場合、調査対象者は大抵、あるいは常にビデオをオンにすると回答しています。
本調査では、社内で同僚に簡単な質問をする場合、従業員がビデオをオンにする可能性が最も低いことが示されました。
特に、以下のような特定のビジネス プロセスにおける成功に関して「ビデオをオン」は重要でした。
ビデオをオンにすると従業員がよりつながりを感じる主な理由としては、従業員同士の顔と身振り手振りを表示できることを一番に挙げることができます。
ビデオをオンにすることで従業員がよりつながりを感じると回答したその他の主な理由には、以下のようなものがあります。
ビデオ ミーティングで実際の作業を行う際、大多数のプロフェッショナルは以下の場合にカメラをオンにすると、より生産性が向上すると感じています。
通話中にビデオをオンにすると、多くの場面で信頼感が高まります。プロフェッショナルは適切な人材を採用できる自信が深まり、同僚について理解しやすくなり、クライアントや同僚との信頼関係も深まります。
リモートワーク環境では、積極的に仕事に取り組み、生産的に業務をこなしていることを示すことが困難な場合があります。本調査によれば、マネージャーや同僚とカメラをオンにしてミーティングを行うことで、より簡単にアピールできると示されています。
ビデオ コミュニケーションは、今後も継続していくでしょう。事実、75% のプロフェッショナルは、バーチャル通話中にビデオをオンにすることが、今後の働き方においてますます重要性を増してくることに同意しています。また、ほぼ同数（72%）のプロフェッショナルは、ビデオをオンにすることで企業はハイブリッド ワーカーをサポートするためのよりよい環境を整えることができると確信しています。
ビデオを通じて同僚やクライアントとミーティングを行うと、エンゲージメント、信頼性、生産性が全般的に向上します。調査対象者の中に、すべての通話に対してカメラをオンにすることを従業員に義務付けるべきと考える人はほとんどいなかったものの、
データは「ビデオをオン」の文化を採用すると個々の従業員と幅広いビジネスチームにメリットが生まれることを示しています。
信頼性の高いビデオ カンファレンスは、成功する「ビデオをオン」の文化の中核となるものですが、すべてのやり取りがビデオ通話である必要はないことへの理解も重要です。コミュニケーション エコシステムを整備して柔軟なビジネス コラボレーションおよび従業員が望むコミュニケーション方法すべてをサポートすることが、成功への近道です。
Zoom は、業界をリードするビデオ、チャット、電話、ワークスペース、イベントの各ソリューションを提供し、チームがコミュニケーションに必要とするすべての方法を実現します。
2021 年 8 月 23～30 日にかけて、オンライン調査が行われました。対象者は、パンデミックに先立って月 1 回以上 Zoom のようなオーディオ / ビデオ コミュニケーション プラットフォームを使用していた、1,179 人の米国のプロフェッショナルです（上述以外の従業員は単に「プロフェッショナル」と記載しています）。本調査では、従業員は 2021 年 1～6 月の間に働いていた環境によって定義されます（たとえば、2021 年 1～6 月にハイブリッド環境で働いていた従業員は、「ハイブリッド ワーカー」と記載しています）。
本サンプルは重み付け評価ではなく、米国における前述のグループの人口統計データに近似しています。本調査の誤差幅は約 3% です。