新しい世論調査: ハイブリッド ワークについての人々の本音

この 1 年間で仕事の世界は劇的に変化しました。新型コロナウイルスの大流行を前に、世界中の組織が業務をの再考を余儀なくされたからです。 この変化に対応して、企業は新しい戦略とツールを採用し、引き続き顧客にサービスを提供してリモートの従業員で収益を上げるようになりました。

近頃、これからはハイブリッド ワークの時代というデータをたくさん見ますが、つまるところその真の意味は何でしょうか？ 従業員がオフィスに戻りつつある中、組織は、従業員の満足度を確保し、人材へのアクセスを拡大し、生産性を最大化して、これからも事業を継続するためにどのようにワークスタイルを適応させる必要があるのでしょうか？

Zoom は、これからの働き方とオフィス回帰について人々が何を考え、何を感じ、何を必要とし、何を期待しているのか、こうした事項への理解を深めるため、米国に拠点を置く 1,500 人以上のリモート ワーカーを対象に、SurveyMonkey と提携して世論調査を実施しました。 その中には、コラボレーション ツールが自分のロールに与える影響、好ましい作業モデル、および従来のオフィスで仕事に今後はどのように取り組みたいかという質問を入れ込みました。

その回答をご紹介します。

調査からは、労働者の大半（66％）がオフィスへの復帰を強く希望していることがわかりましたが、同時に以下のような報告も上がっています。

• 過去 1 年間に在宅勤務を経験した回答者のおよそ 3 分の 2（65%）が、ハイブリッド ワーク環境こそ理想的なワークモデルであると回答しています
  • その 65％ のうち、33％ はオフィスでの作業を中心にしたいと回答し、32％ は自宅での作業を中心にしたいと回答

どこで仕事をしたいかという従業員の好みは、年齢によって大きく異なることがわかりました。 調査結果によると、18 〜 34 歳の若いリモート ワーカーはオフィスでの作業を中心にしたいと回答し、65 歳以上の年配のリモートワーカーは自宅での作業を中心にしたいと回答しています。

それよりは少なかったものの、フル出勤モデルまたはフル在宅勤務モデルを好むと回答した人は、回答者のかなりの割合（35％）を占めていました。

• 回答者の 20％ が、フルで出勤してオフィスで働きたいと回答
• 回答者の 15％ が、フルで在宅ワークしたいと回答

このデータやその他のレポートによると、アンケートを受けた従業員の大半は、明らかにハイブリッド ワーク アプローチのほうを高く評価しています。ただしどこで働きたいかに関しては、従業員の好みが分かれています。主に在宅勤務がよい人と社内オフィス勤務中心がよい人が、ほぼ半数ずつに分かれているため、企業は柔軟性を取り入れつつ、相応の社内オフィス スペースを確保する必要があります。企業はチームがどこから作業していても、つながりやコラボレーションなど多くを成し遂げられるツールを、チームに提供する必要があります。

リモート ワーカーはまた、オフィスの従業員と連携して、効果的かつ効率的に業務を行うことができるリソース、機器、ソリューションへのアクセスを必要としています。

調査結果は、従業員が何らかの形のハイブリッド ワークモデルを好んでいることを示していますが、オフィスに出社したいか在宅で働きたいかの判断は、その日の仕事内容次第であるという可能性も示唆しています。 以下のような報告が上がっています。

• 大規模なグループ ミーティングの場合、61％ のリモート ワーカーがバーチャルでの出席を好むのに対し、オフィスへの出社を好むリモート ワーカーは 31％
• 小規模なチームのプロジェクト ミーティングでは、リモートワーカーは、オフィスでの作業派（51％）と自宅での作業派（49％）に均等に分かれた
• 新しいクライアントや顧客とのミーティングでは、リモート ワーカーは対面でのミーティングを好む傾向があり（69％）、このようなミーティングをバーチャルで自宅から実施したいと回答したのは 3 分の 1（31％）と対照的な結果に

また、男性・女性別に見ると、調査の以下のセクションで回答に顕著な違いが浮かび上がりました。

• 女性の 33％ に対し、44％ の男性が大規模なグループ ミーティングにオフィスで参加したいと回答
• 54％ の男性と 48％ の女性が、オフィスのプロジェクトで小規模なチームでのプロジェクトはオフィスで作業したいと回答
• 60％ の男性と 47％ の女性が、グループの前でプレゼンテーションを提示するときは、自宅からではなくオフィスで実施したいと回答

このような従業員のニーズを満たすために、組織は柔軟な作業モデルをサポートしなければなりません。 オフィスに出社するか、バーチャルで作業に参加するか従業員が選択できるようにすることで、企業は従業員がより自律的に 1 週間の仕事を割り振れるようにし、結果として生産性を向上させ、より良いワークライフ バランスを生み出す手助けができます。

ただし従業員にこの柔軟性を提供するのであれば、組織はリモートワークの従業員がリモート環境でこのようなアクティビティを効果的に遂行できるようにする必要もあります。全社ミーティング、新しいクライアントとのミーティング、プレゼンテーション、チーム ミーティングの主導など、何であれ同じコミュニケーション機能を従業員に提供する動的なビデオ カンファレンス、ソフトフォン、ウェビナー、チームチャット ソリューションを提供すると、チームが出社を選択しても選択しなくても効果的に機能するようになります。

コラボレーション ソリューションを活用してリモート従業員を管理することと、それらを効果的に展開して将来の仕事をうまくナビゲートする方法を学ぶことは、別ものです。戦略的な方法でソリューションを採用すると、より幸福で生産性の高いハイブリッド ワーカーを育成することができます。

Zoom の「確信を持って前進するために」ページにアクセスすると、デジタル ワーカーについて、またこの新しい環境で成功するために必要なスキルについて、今日のトップ ソートリーダーから学べます。

この SurveyMonkey オンライン世論調査は、全国の在宅勤務をしている 1,560 人の成人就業者を対象に、2021 年 2 月 24〜28 日に実施されました。 この調査の回答者は、SurveyMonkey プラットフォームで毎日調査に回答する 200 万人以上の中から選ばれました。 米国の人口構成を反映するため、データは国勢調査局の American Community Survey を使用して、年齢、人種、性別、教育、および地理について荷重されています。