調査の結果、エグゼクティブ自身は柔軟な作業オプションを好んでいることが判明

• 調査対象となったリーダーの 5 人に 4 人（86%）超が「未来の仕事はハイブリッドである」という意見に同意しており、不同意はたったの 4% です。
• リーダーも柔軟な働き方を好みます。90% を越えるリーダーが、対面勤務のみよりハイブリッドやリモートの作業環境を好むと答えました。

• 会社にとって最適な作業環境を決定するにあたって最も重要な要因を 6 段階でランク付けする（1 が最重要とする）設問で、調査対象となったリーダーは生産性の向上を最も重要な要因（2.86）として挙げ、チームのコラボレーションの増加（3.44）、強力な企業風土の維持（3.56）がそれに続きました。

• 従業員にどこで働いてほしいと考えているかという設問に対して、調査対象となったリーダーは若干「リモート」寄りの姿勢を示しました。平均すると、60% の時間をリモート勤務に、40% の時間をオフィス勤務に充てるのがよいという結果になりました。

• 調査対象となったリーダーは、ハイブリッド ワークやリモートワークが、特に従業員体験という点で、マイナスよりプラスの影響を及ぼしていると考えています。 71% が、ハイブリッド ワークとリモートワークが従業員の幸福度によい影響を与えていると考えています。
• 85% のリーダーは、ハイブリッド ワークやリモートワークによって、直属の部下とのつながりが強化された、または影響を受けていないと考えています。
• それぞれの作業環境の潜在的な利点の一覧を示した場合、調査対象となったリーダーの 35% が、対面勤務について「当てはまるものはない」を選択したのに対し、ハイブリッド ワークについて「当てはまるものはない」を選択したリーダーは 13%、完全リモートワークについては 17% でした。 ハイブリッド ワークの利点として多く挙げられたのが、従業員の柔軟性の増加（57%）、定着率の増加（57%）、ワークライフ バランスの向上（56%）、生産性の向上（53%）です。

• 全社タウンホール（56%）や大規模グループのミーティング（54%）などのイベントには、対面形式よりバーチャル形式の方が適していると、多くのリーダーが考えています。 しかし、チームの社交的なイベント（57%）、求職者との面談（56%）、お客様とのミーティング（50%）については、バーチャル形式より対面形式の方が望ましいと多くのリーダーが考えています。

• チームメンバー間のつながりを強化するのに役立つとわかった活動は何かという質問に対し、調査対象となったリーダーは、全社規模のミーティングやタウンホール（79%）、従業員研修（75%）、チーム ビルディング演習（77%）などが「多少役立った」または「非常に役立った」と回答しました。

Morning Consult のアンケート調査の結果をすべて把握するには、こちらにあるレポートの全文をご覧ください。

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調査方法

このアンケート調査は、米国のシニアリーダー、つまり副社長以上の肩書を持つリーダー 250 人を対象に行われました。その中にはオーナー、パートナー、社長、創設者、共同創設者も含まれます。 回答者は、過去 6 か月間にハイブリッド ワークか完全リモートワークのいずれかを実施し、ビデオ カンファレンス、チャットおよびメッセージ、ウェビナーなどのコラボレーション ソフトウェアを利用した組織に勤めている人物を条件としています。

このアンケート調査は、2022 年 6 月 16 日～28 日、7 月 14 日～18 日にかけて行われました。 全標本の誤差幅は ±6% です。