アジリティとイノベーションのストーリー: 新型コロナウイルス蔓延中にビデオ コミュニケーションが与えるインパクトについての発見レポート

世界的な健康危機とそれに伴う景気後退の両方をもたらしている新型コロナウイルスが原因で、公共の安全を守るために機能する新しい方法を見つけることを私たち全員が強いられています。 多くの人が継続性を高めるためにコラボレーション テクノロジーに目を向けました - ビデオ コミュニケーションは急きょ社会のライフラインとなり、私たちはデジタル環境で仕事や学校を続けることができました。 人々は、パンデミック前までに存在していた、デジタル トランスフォーメーションの実現を目指した小さな一歩と呼べる技術やサービスに対して飛躍的な進歩を求めるようになり、日常の全てがほぼ一晩で再考されたと言っても良いでしょう。

パンデミック期にリモートワークとビデオ コミュニケーション ソリューションが経済に与える影響を評価するため、Zoom は Boston Consulting Group（BCG）にアンケート調査と経済分析を委託しました。この調査では、ビデオ カンファレンスの使用をビジネス プロセスの中心に据えて事業を行うことで、大きな経済的混乱が起きている今の時期にビジネスの継続性を獲得し、さらに成長することもできた業界に焦点を当てています。BCG アンケートのデータと調査結果に基づいて Zoom が作成したレポートは、主要産業と世界 6 か国、とりわけ米国内の 5 つの州も対象としています。

レポートから抜粋の要点 

• 調査対象の企業ではリモート作業する従業員数が 2.5〜3.0 倍に増加しました。この数字の正しさ、ビデオ会議ソリューションを使用する従業員が 2.4〜2.7 倍に増加したことで裏付けられました 
• ビデオ会議ソリューションに費やされた合計時間が、調査対象の企業で 3〜5 倍に増加しました
• BCG により 2020年 以降の新型コロナウイルスに関する従業員の感情調査では、調査対象のマネージャーの 70% が、パンデミック前よりも柔軟なリモートワーク モデルに対してよりオープンであることが示されました。
• ハイブリッド作業モデルは今後も続く — 調査対象の企業は、従業員の 3 分の 1 以上がパンデミックを乗り越えた後もリモートで作業することを期待しています。

この他の発見の一部を紹介しましょう。

世界各国がロックダウン措置を取るにつれて、人々は急速にリモートワークとビデオ会議ソリューションを採用しました。 これらの国々の企業は、リモートワークを迅速かつ効果的に実施することで、パンデミックの結果として失われたかもしれない資金と仕事の両方を軽減することができました。 例えば米国では、リモートワークの導入によって 228 万人が仕事を失わずに済みました。

リモートワークの導入によって守られた GDP と雇用

ビデオ コミュニケーション ソリューションが人々の働き方にどのように影響するかを調べるために、現在と将来の両方で、レポートのアンケートでは、回答者に対し、2019 年と 2020 年にビデオ会議ソリューションを使用していたか、そして 2022 年に社内の従業員がどの程度の割合で使うことになるかを推測するように依頼しました。 アンケート結果は、企業および中小企業 (SMB) ごとにグループ化されました。 下図をご覧いただければ分かるように、企業は、ビデオ会議の使用量はパンデミック収束後も 2019 年と比較して大幅に増加し続けると予想しています。

 アンケートに回答した SMB のビデオ会議使用量（従業員の割合）

 アンケートに回答した企業のビデオ会議使用量（従業員の割合）

このレポートでは、Zoom は BCG に委託し、米国内の 5 つの特定の州を対象に、この時期に中小企業をサポートする上でのリモートワークとビデオ会議のロールを調査しました。 調査結果から、ビデオ会議がビジネスの継続性を可能にし、新しい働き方を導入し、調査対象の SMB で従業員の勤務意欲を向上させるのに役立ったことが分かりました。 

以下は得た洞察のごく一部です。

• カリフォルニア州: アンケート対象の中小企業の 88% は、「従業員が限定的なトレーニングを行うだけでビデオ会議ソリューションを急速に採用した」ことに同意しています。 
• フロリダ州: アンケート対象のSMBの 61% は、「ビデオ会議ソリューションはリモートワークに必須または非常に重要である」と考えています。
• イリノイ州: 調査対象の中小企業の75%は、「ビデオ会議ソリューションは、パンデミック時の会社の従業員の生産性向上に役立った」と同意しています。
• ニューヨーク州: 調査対象の中小企業の 72% は、「ビデオ会議ソリューションは、パンデミック時に会社の従業員の勤労意欲とこころの健康を増進する役に立った」と同意しています。
• テキサス州: 2019〜2020 年に調査した SMB の収益が平均 13% 増加

パンデミックの経済的影響から免れた業界はありませんでしたが、調整のために事業活動を劇的に変えることができた業界はありました。 この調査では、BCG は、ヘルスケア、教育、テクノロジー、およびプロフェッショナル サービスの各分野が、パンデミック時の継続性を実現するためにリモート コラボレーションをどのように採用しているか、そして今のトレンドが今後どのように続くかを調べました。

以下は得た洞察のごく一部です。

• ヘルスケア: 調査対象の企業の 67% は、「ビデオ会議ソリューションを介したリモート コラボレーションが成功したため、柔軟なリモート作業モデルを検討している」と同意しています。
• 教育: 調査対象の企業で、パンデミック時のビデオ会議ソリューションの使用量が 3.5 倍増加 
• テクノロジー: 調査対象の企業の 84% は、「ビデオ会議ソリューションは、パンデミック収束後も事業運営に引き続き不可欠である」ことに同意しています。
• プロフェッショナル サービス: 調査対象の企業でパンデミック時のリモートワークが 2.7 倍増加

新型コロナウイルスの流行によってリモートワークは必然となり、このトレンドは今も続いています。一部の従業員はパンデミック後にオフィスに戻りますが、その他大勢の従業員は依然として実質的にリモートまたはハイブリッド ワークでコラボレーションを行います。

実際、Boston Consulting Group の調査結果から、調査対象のほぼすべての国でリモートワークが引き続き普及していることが分かっています。 

新型コロナウイルスの影響は計り知れません。 世界は変わり、従業員はどんな場所でも仕事をします。 レポートの調査結果によると、人々は今後も協力して障害を克服し、テクノロジーは次に起こることを定義する上で極めて重要なロールをただ果たし続けるだけです。

そして、アジャイルの推進、ハイブリッドな働き方の推進方法を知りたい方は、Zoom の「確信を持って前進するために」のリソースをご確認ください。