リモートワークが普及した今こそ、オペレーショナルレジリエンスを再考しよう

オペレーショナルレジリエンスのプランニングに携わる担当者は、さまざまな事象を想定し、適応することが求められます。 これまでのパンデミックのシナリオは常に妥当であり、クラウドサービスは流通や人材の分散を推定した計画を支える上で、大きな役割を果たしています。

パンデミックに対処するには、VPNの帯域幅の拡大、新しいデスクトップビデオアプリケーションの導入、コールセンター要員のリモート化など、リモートワークの継続計画の再考が必要でした。 多くの企業がこの体制に移行し、現在ではリモートワーカーが主体となっています。

しかし、オペレーショナルレジリエンスは流動的であり、新型コロナウイルスという観点から見ると、思考を新たにして事業継続計画の最適化に取り組む必要があります。

基本的なレベルでは、在宅勤務する主要なスタッフに企業が求めるレジリエンス（回復力）があるかどうかを考えてみる価値はあると思います。 たとえば、複数のネットワーク接続オプションやレジリエントな（回復力のある）電源があるか、遠隔地のスタッフの場合はトリアージや代替品を導入できるかどうか。

最も基本的なレジリエンスのニーズ以上に、パンデミックに対応したことで、新たな単一障害点が発生した経緯を考えてみることが重要です。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、デスクトップからのビデオ通信の導入が加速されました。 これを受けて、既存の生産性向上ソフトウェアを拡張し、新たに開発された動画機能を組み込む企業が増えました。

このアプローチによって、重要なコミュニケーションに単一障害点が発生しました。 つまり、ここに不具合が発生すると、全体に影響する問題になるのです。 これまでは、通信などの「指揮統制」機構の喪失に備えて、対策チームが配置されていました。 しかし、スタッフが在宅で勤務しているため、こうしたアプローチは適用できません。

このため、企業は相互リンクのソフトウェアスタックに障害が発生した場合でも、リモートワーカーの継続性を守るため、ビジネスコミュニケーションのあり方を再考する必要があるのです。

生産性ハブに電子メールやファイル共有などの重要なコラボレーション機能が含まれている場合、ビジネス継続性の観点から、ビデオ通信ソリューションを切り離しておくのが合理的な考え方です。 Zoomは、主要なコラボレーションプラットフォームと円滑に統合しますが、別個のエコシステムとして動作します。 Zoom以外のビデオ製品を導入している場合でも、Zoomは危機管理における事業継続オプションとして機能します。

オプションとしてZoomを用意しておくことで、クライアントやパートナーのビデオ通信のソリューションがバラバラの可能性があるマルチビデオの世界で、スタッフの負担が軽減されます。 また、従業員のZoom利用を管理できるため、CIOの不安も解消されます。

ニューノーマルの世界では、仕事に対する考えを根本から見つめ直す必要があります。CIOに求められるのは、オペレーショナルレジリエンスのニーズの対応に適したソリューションを選ぶ能力なのです。 既存のベンダーに固執するだけでは、いざという時に「プランB（代替案）」がないということになってしまいます。

Zoomがオペレーショナルレジリエンスを強化させる方法を詳しく知りたいという場合は、今すぐZoomの製品スペシャリストとの個別デモをご予約ください。