コラボレーション環境はますます複雑に。現在の状況をご紹介します。

コラボレーション環境は、ITチームが気づかないうちに、従来の管理方法では対応しきれないほど複雑になっているかもしれません。現在の実態と、その変化に対応できるプラットフォームを選ぶ際のポイントをご紹介します。

公開日 2026年7月30日

画像プレースホルダー

多くのITリーダーは、依然としてコラボレーションツールをカテゴリ別に管理しています。ミーティングソフトウェア。チャットアプリ。電話システム。ドキュメントエディタ。契約も管理者も戦略も、それぞれ別々です。各ツールが単一の役割を担っていた時代には、理にかなった方法でした。

しかし、従業員の働き方はずいぶん前から変わっています。ミーティングから要約が生成され、その要約が共有ドキュメントになります。そのドキュメントをトリガーとしてタスクが作成され、そのタスクについてチャットスレッドで話し合います。そしてそのチャットスレッドは元のレコーディングを参照します。4つのツールがそれぞれ別の仕事をしているのではありません。これは、1つのプラットフォーム上で実行されている、あるいは連携していない4つのツールをまたいで実行しようとしている単一のワークフローなのです。

従業員の実際の働き方と、IT部門による業務ツールの管理方法のギャップは、長年にわたって広がり続けています。そのギャップの向こう側に何があるのか、見ていきましょう。

ミーティングは今も中心的な存在。その周辺のエコシステムが拡大

ミーティングは今も企業の業務の中心です。その点は変わっていません。変わったのは、ミーティングを取り巻くエコシステムです。

  • ミーティング前: チャネルで共有される事前資料、アジェンダのドキュメント、非同期のビデオによる進捗報告。
  • ミーティング中: リアルタイムの文字起こし、AIによるライブ要約、共有ファイルを使ったミーティング中のコラボレーション。
  • ミーティング後: 自動生成されるアクションアイテム、フォローアップのスレッド、組織的な記憶として活用できる検索可能なレコーディング。

Deloitteによると、従業員は週に25時間をミーティング関連の業務に費やしていますが、実際のミーティングに費やす時間はそのうち10時間未満です。*残りの時間は、ミーティングを取り巻くツールでの作業に費やされています。つまり、ミーティングをホストするプラットフォームによって、こうした周辺業務の情報をどれだけ記録し、関連付け、活用できるか、あるいはツール間の切り替えによってどれだけ失われるかが左右されるようになっているのです。

気軽なやり取りの場ではなくなったチャット

かつて、企業のチャットは非公式なコミュニケーション手段でした。ちょっとした質問。誕生日のお知らせ。ときにはGIF画像の共有。そんな時代は終わりました。

多くの組織では、チャットは意思決定がリアルタイムで記録される場所になっています。プロジェクトの最新情報が集まる場所であり、メールを開かなくても、ファイルの共有、レビュー、承認が行われる場所です。プラットフォームが対応していれば、検索機能と組織的な記憶を備えた、情報が蓄積され続けるワークスペースになります。

この変化がIT部門にとって重要なのは、永続的なチャットによって、(意図しているかどうかにかかわらず)データレイヤーが形成されるためです。会話が検索可能なナレッジになり、コンテキストが蓄積されます。ただし、それが実現されるのは、チャットがコラボレーション環境の他の部分と連携している場合に限られます。そうでなければ、新たな情報のサイロが生まれるだけです。しかも、他のサイロよりも速いペースで情報が増えていきます。

適切なAIツールを提供しないことで生じるシャドーAI

これは単純明快です。従業員にとって、コラボレーションツールにAIを導入すべきかどうかは、もはや議論の対象ではありません。McKinseyの2025年版State of AI調査によると、88%がすでに少なくとも1つの業務機能でAIを利用しています。†ミーティング要約、AIメモ作成機能、スマート作成、AI生成のフォローアップ、音声翻訳などです。IT部門にとっての課題は、AIの導入ではありません。ガバナンスです。

AIがコラボレーションプラットフォームに組み込まれていれば、IT部門はアクセスの管理、ポリシーの設定、組織全体の利用状況の把握をより効果的に行えます。一方、AIがブラウザ拡張機能やサードパーティ製プラグインの寄せ集めによって導入されている場合、IT部門がその存在を把握するのは後になってからかもしれません。場合によっては、セキュリティ監査で初めて発覚することもあります。

プラグインのエコシステムはAI機能を提供しますが、プラットフォームはAI機能に加え、それらを統制する手段も提供します。シャドーAIに対処するIT意思決定者にとって(多くの組織でシャドーAIはますます身近な問題になっています)、この違いは、計画的に戦略を実行するか、事後対応に追われるかの違いを意味します。

ドキュメントとワークフローで一連の業務を完結

コラボレーションスタックに加わった最新の要素は、プラットフォーム自体に組み込まれたドキュメント、ホワイトボード、ワークフローの自動化です。これらはMicrosoft OfficeやGoogle Workspaceに取って代わるものではありません。これらのツールがなくなるわけではなく、誰もそれを求めていません。むしろ、ミーティングの成果を追跡可能で実行に移せる業務へとつなぐ連携基盤としての役割を果たします。

ミーティング要約からドキュメントが生成され、そのドキュメントからタスクが作成され、共有ワークスペースでタスクが更新される — これは「クローズドループ」であり、一連の業務が途切れることなくつながる仕組みです。一方、あるツールに要約が、別のツールにドキュメントが、さらに別のツールにタスクが存在する場合、それは「プラグインチェーン」であり、プラグインで複数のツールをつなぎ合わせた仕組みに過ぎません。問題が起きるまでは機能します。そして問題が起きれば、その対応を求められるのはIT部門です。

ベンダーのチェックリストに代わる、確認すべきポイント

コラボレーション環境が変化に対応できているかを評価する際には、次の点を確認することをおすすめします。

  • プラットフォームはワークフロー全体をつなげられますか?ミーティングから要約、ドキュメント、タスク、フォローアップまで、すべてが標準機能でつながっていますか?それとも、維持管理が必要な連携機能に依存していますか?
  • AIを一元的に統制できますか?それとも、AIへのアクセスがプラグイン、ブラウザ拡張機能、従業員が独自に見つけたツールに分散していますか?
  • 従業員の働き方を大きく変えることなく連携できますか?最新のコラボレーションプラットフォームには、従業員がすでに活用しているツールを手放すことなく、Microsoft 365、Google Workspace、Salesforceなどの既存のツールと連携できることが求められます。
  • ベンダーを増やさずに拡張できますか?電話、コンタクトセンター、イベント、ウェビナーなどのニーズが生じた場合、プラットフォームを拡張して対応できますか?それとも、新たな調達が必要になりますか?

Zoom Workplaceは、こうした課題に対応するために設計されました。ミーティング、チャット、電話、AI、ドキュメント、ワークフローを1つのプラットフォームに統合しながら、組織がすでに利用しているツールとも連携します。

連携の取れたコラボレーション環境がどのようなものかをご覧ください

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