アンケート調査: エグゼクティブも柔軟な働き方を希望

最近の投票調査によると、従業員は選択できることを重視しており、3 分の 2 強（69%）の従業員が、対面での勤務、リモート勤務、ハイブリッド勤務のいずれかを選択できることが重要であると回答しています。

人々は自分のニーズに合わせてワークスタイルやスケジュールを調整したいと考えており、組織がそのように対応できていなければ変更することもいといません。いつ、どこで、どのように働くかという柔軟性は、人材の採用と定着に影響します。Momentive の投票調査では、回答者のおよそ半数（45%）が、理想とする場所で働けない場合は新しい仕事を探す可能性が高いと回答しています。

その結果、リーダーは、従業員のニーズに応えるための新しいポリシーを特定、確立する責務を負うこととなり、多くのリーダーが、対面勤務とリモートワークの混在を新しい規範として確立します。

従業員が職場の柔軟性を重視しているのは明らかですが、会社のリーダーはどうでしょうか。リーダーは何を希望しているのでしょう。 こうしたポリシーを定めた人たちは、そのポリシーについて実際にはどう感じているのでしょうか？ 従業員にプラスの影響を与えると信じているのでしょうか？ ハイブリッド ワークはビジネスにどのようにメリットをもたらすと思っているのでしょうか？

Zoom はこのような疑問について調べることにしました。そこで Fortune 社と提携し、ハイブリッド ワークや、従業員の幸福度、会社の風土、ビジネスの目標にハイブリッド ワークが及ぼす全般的な影響に対するリーダーの感情についてアンケート調査¹ を実施するよう Morning Consult に委託しました。回答者は、過去 6 か月間にハイブリッド ワークか完全リモートワークのいずれかを運用している組織で勤務していることが条件とされました。アンケート調査の結果を抜粋して以下にご紹介します。

調査結果についての詳細な見解をご覧ください。

時代の流れを汲み取っているリーダーは、ハイブリッド ワークがこれからも続くとわかっています。調査対象者の 5 人に 4 人（86%）超が「未来の仕事はハイブリッドである」という意見に同意しており、不同意はたったの 4% です。この意見は個人レベルでも同様で、56% 近くが個人的にハイブリッドな職場環境を好むと答え、35% が完全なリモート環境を、そしてわずか 9% が完全な対面式の環境を好むと答えています。

また、従業員に対しても似たような意見を持っていて、半数（50%）が自身の従業員にはハイブリッド環境で働いてほしいと考え、24% が完全リモートで、18% が従業員の意見に委ねたいと考えています。従業員に完全対面式の職場環境で働いてほしいと答えたリーダーは、わずか 8% でした。

回答者がハイブリッド ワークを好む背景にはさまざまな要因がありますが、その中でも特に、従業員にとって有意義で質の高い仕事ができることが挙げられます。

会社にとって最適な作業環境を決定するにあたって最も重要な要因を 6 段階でランク付けする（1 が最重要とする）設問で、調査対象となったリーダーは生産性の向上を最も重要な要因（2.86）として挙げ、チームのコラボレーションの増加（3.44）、強力な企業風土の維持（3.56）がそれに続きました。

あるリーダーは、この生産性重視の姿勢を自分たちの言葉で立証しました。

「生産性を重視すると、雇用主にとっては生産性の向上、従業員にとってはワークライフ バランスの改善という、両者にとって最高の結果をもたらすことができます」– 自身の従業員にはハイブリッドな環境で働いてほしいと考えるリーダー

ハイブリッド ワークモデルに万能なアプローチはありません。世界中のリーダーが、企業独自のニーズに合わせてリモート環境とオフィス環境を使い分けています。しかし、調査対象のリーダーの中に、60% をリモート時間に、40% を対面の時間に充てることが可能だと考えている回答者がいることを鑑みると、リーダーはよりリモートワークに傾いています。

「自分で自分の状況をコントロールできるという手ごたえがあり、生活のバランスをとることができるので、職場でもより一層幸せで生産的になるでしょう」と、調査対象のリーダーの 1 人は述べています。

調査対象のリーダーによると、ワークスペースの柔軟性はかなりプラスの波及効果をもたらすそうです。 Morning Consult の調査結果によると、ハイブリッド式 / リモート式の職場の影響は、特に従業員の幸福度やつながりの質については、リーダーがマイナスよりもはるかにプラスであるとの認識を持っていることが明らかになりました。

リーダーの 71% がハイブリッド ワークやリモートワークが従業員の幸福に、58% が従業員の定着に、57% が会社全体のコミュニケーションに、52% がチームのつながりに、それぞれプラスの影響を与えたと考えています。

実際、リモートワークやハイブリッド ワークは、同僚とのつながりやその質にほとんど影響しなかった、あるいは強めたという共通の認識が、アンケート調査から浮かび上がりました。34% がリモートワークで直属の上司とのつながりが深まったと感じ、51% が特に影響はないと感じています。

つながりの質についても、意見は同様であることが明らかになりました。31% がリモートワークで直属の上司とのつながりの質が上がったと感じています。特に変わらないと答えた人が 54% いる一方、リモートワークによって会社のリーダーとのつながりの質が上がったと感じる人は 31%、変化を感じないと答えた人は 55% という結果になりました。

こうしたシニアリーダーが、対面式の環境よりもリモート型やハイブリッド型の職場のほうがより多くのメリットを享受できると認識していることは、それほど意外ではありません。それぞれの作業環境の潜在的な利点の一覧を示されたとき、調査対象となったリーダーの 35% は対面勤務について「当てはまるものはない」を選択したのに対し、ハイブリッド ワークについて「当てはまるものはない」を選択したリーダーは 13%、完全リモートワークについては 17% でした。ハイブリッド ワークの利点として多くあげられたのが、従業員の柔軟性の増加（57%）、定着率の増加（57%）、ワークライフ バランスの向上（56%）、生産性の向上（53%）です。

同様に、ハイブリッド ワークやリモートワークよりも、対面型での作業のほうが課題は多いとわかりました。それぞれの作業環境の潜在的な課題の一覧を示すと、調査対象となったリーダーの 18% が、対面式の勤務について「当てはまるものはない」を選択したのに対し、ハイブリッド ワークについて「当てはまるものはない」を選択したリーダーは 41%、リモートワークについては 27% でした。対面式勤務の主な課題としては、健康リスクの増加（59%）、環境への悪影響（55%）、会社の経費の増加（52%）などが挙がっています。

ハイブリッドとは、複数の業務をリモートと対面の両形態で進めることと定義されてます。 リーダーには、どの業務をどの形態で進めたいかという好みがあります。

Morning Consult の調査によると、全社タウンホール（56%）や大規模グループのミーティング（54%）などのイベントには、対面形式よりバーチャル形式の方が適していると、多くのリーダーが考えています。 しかし、チームの社交的なイベント（57%）、求職者との面談（56%）、お客様とのミーティング（50%）については、バーチャル式より対面式の方が望ましいと考えています。

また、リーダーがバーチャル式の全社ミーティングを好むのであれば、それも企業文化の強化につながるかもしれません。 チームメンバー間のつながりを強化するために役立つとわかった活動は何かと尋ねたところ、全社規模のミーティングやタウンホール（79%）、従業員研修（75%）、チーム ビルディング演習（77%）などが「多少役立った」または「非常に役立った」という回答でした。

リーダーは、生産性を高め、チームのコラボレーションを促進し、強力な企業文化に貢献できる環境を構築したいと考えています。 そして、ここにいるリーダーのほとんどは、従業員が最も喜ぶハイブリッドな作業環境で、そのすべてを手中にできると信じています。 そこで、リモートワークとオフィスワークをうまく組み合わせて適切な環境を作ったら、次はハイブリッド ビジョンの実現に向けてテクノロジー パートナーを見つける必要があります。

そのためには、組織の回復力を高めるテクノロジー、つまりはつながりの構築に最適化されたソリューションを採用することが第一歩です。 従業員は自宅からタウンホールに参加したいと考えていますか？ 確認してください。 チームがどこにいても、チームの絆を深める機会を作りたいと思いませんか？ それが答えです。 適切なテクノロジー戦略を採用すれば、いいとこ取りができてしまいます。

Zoom は、この新しくて柔軟な働き方の未来に最適化された、体験第一のコミュニケーション プラットフォームを提供しています。

つながりのある充実したチームは、どこにいても最高の仕事ができるはずです。仕事とは、場所ではなく、人と目的に根差すものなのです。 その結果、長期的に見ると大きな成果が得られ、強い企業文化やお客様に対する優れたサービス、そして回復力のある組織が育まれます。

このアンケート調査は、米国のシニアリーダー、つまり副社長以上の肩書を持つリーダー 250 人を対象に行われました。その中にはオーナー、パートナー、社長、創設者、共同創設者も含まれます。 回答者は、過去 6 か月間にハイブリッド ワークか完全リモートワークのいずれかを実施し、ビデオ カンファレンス、チャットおよびメッセージ、ウェビナーなどのコラボレーション ソフトウェアを利用した組織に勤めている人物を条件としています。

このアンケート調査は、2022 年 6 月 16 日～28 日、7 月 14 日～18 日にかけて行われました。 全標本の誤差幅は ±6% です。