大学教育の「ミライのカタチ」を探求する日本大学の活用事例

日本大学は、1889 年に創立された日本法律学校を前身とし設立され、「自主創造」の教育理念のもと 16 の学部を有し、全国一の学生数を誇る総合大学です。

2020 年は、新型コロナウイルスの流行の最中、日本大学でも前学期が 4 月に開始し、多くの授業は急遽オンラインで、5 月のゴールデンウィーク明けからスタートしました。6 月から7月にかけて、学生の学習環境への配慮と教育効果の向上を企図し、全学で統一したオンラインプラットフォームを導入しようという声が上がり始めました。そこで9月の後期授業開始に向け、学生向けに約96,000、教職員向けに約 10,000 の Zoom Meetings ライセンスを含む、Zoom の全面導入を決定しました。

「7 月ごろには、オンライン授業の利点と課題が見えてくるなど、教員の間で経験が蓄積されてきました。そのような中で、Zoom の導入に合わせて、オンラインでの教育の質と効果を高めるための具体策を、組織として準備し、後学期（9 月、10 月）を迎えたいと考えていました」と、当時の状況について日本大学 教授 / 全学 FD 委員会 教育情報マネジメントワーキンググループリーダー 臼井哲也氏は語っています。

オンライン授業の全学統一プラットフォーム導入に向け、まず課題となったのは、導入の規模とスピード感でした。日本大学は、16 の学部を持ち、それぞれの学部のキャンパスも異なる場所に立地しており、学問分野も医歯薬学系から法学、経済学、商学、芸術などと多岐にわたっています。これら条件の異なる対象者へ一斉に、しかも、9 月の授業に間に合わせるためにスピード感を持って導入することが求められていました。

教員の IT スキルも一定ではありません。これも課題となりました。PC やインターネットに関する知識やスキルは教員の間で様々でした。約 10,000 の教員の内訳は、約 1/3 が専任教員、2/3 が非常勤を含む外部の教員です。「多様なスキルレベルと勤務体制の教員に対して、丁寧な支援体制が不可欠でした。支援体制の整備なくして、高い教育効果の達成は難しいと考えていました。」

さらに、全学に統一したプラットフォームを導入することにも課題がありました。「2020 年 4 月の時点では、16 学部が独自に、そして素早く動かないと、オンライン授業の開始に間に合いませんでした。このため、学部内ですでに独自のプラットフォームを構築している学部もあれば、それぞれの教員の裁量にまかせた学部もありました。一旦、別々に走り出したシステムを統一するという意味での困難さがありました。ただ一方で、学会などでもZoomを使用することが増加したため、Zoom の全面導入について歓迎する声が多くあったのも事実です。」

これらの複雑に絡み合った課題を短期間で解決するため、日本大学では、Zoom 社に協力を依頼しました。「すると、Zoom の営業担当、Customer Success Manager（CSM）の方々が親身に相談に乗ってくださり、8 月末の依頼であったにもかかわらず 9 月にすぐ本学のシンポジウムに参加いただくことになりました。ある意味、ここで一つの特命チームを作ることができ、これはうまく進められそうだと感じたことを覚えています。」

一方、Zoom 社への依頼前から、全学の教員向けにオンライン授業に関するシンポジウムを月一回のペースで実施していました。「第一回からその関心は高く、4〜500 名の教員が参加していました。これまで、こういった学内シンポジウムにこれほど大きな反響を得ることはあまりなかったのですが、オンラインでの開催ということに加え、オンライン授業のデザインや運用における様々な課題に向き合う数多くの教員の存在もあり、これだけの参加者を得ることができたと考えています。9 月の第二回では、ZoomのCustomer Success Manager（CSM）に登壇いただき、その後は別途 Zoom 社による本学限定の全7回のトレーニングを実施いただきました。ありがたかったですね。」

日本大学とZoom 社の Customer Success Manager（CSM）チームの緊密な連携とチームワークにより、スピード感をもって、9 月には Zoom アカウントの利用を全学で開始することができました。「やはり学生は、教員がオンライン授業でツールの活用をスムーズに行わないと不安を感じるでしょう。多くの教員を対象としたトレーニングを丁寧に実施したことにより、クラスルームでは大きな問題もなく、最初から Zoom を使った授業を実践することができたのだと考えています。」

オンライン授業がある程度スムーズに行われるようになった後は、オンラインならではの教育効果や、授業の質の維持とさらなる向上に関する議論へ焦点が移行していきました。教員間で行われる月一回のオンラインシンポジウムには、多い時で 500 人の教員が参加し、学部の壁を超えて先進事例や評判の良い授業を紹介しています。「学部の垣根を越えて、他の分野の先生の工夫を聞くと、常に新しい発見があります。また、シニアの先生が、『IT スキルは低いけれども、チャレンジしてみました』と紹介するような事例もあり、良い刺激になったと感じております。」実験や実習等のオンライン授業では、ヘルメットにカメラを取り付けた自作の装置で実験を行なったり、語学の授業では、口元を見せて発音指導を行ったりと、場合によっては対面のクラスルームよりも双方向のやりとりがうまくできるという利点も発見しました。さらに、地理の授業では、コロナ禍で履修者が日本中の実家に戻っていたことから、「『30 分以内で外に出て、近くの山の写真をとって履修者に共有し、互いに地元の地形を勉強する」』といった実践的な参加型授業を展開した例もありました。多様性に富んだ様々な取り組みを勉強する時間は楽しいものです。」

教員同士のコミュニケーションにおいては、授業に関する内容にとどまらず、会議についても、オンラインでの実施により、その頻度も増え、情報共有もこれまで以上に進んだ例もあります。離れたキャンパスにいても、組織内の繋がりを深めることができ、コロナ禍において、物理的な距離を越えた教職員間の交流を積極的に推進することができました。

日本大学の名物企画、全 16 学部の 1 年生、約 16,000 人が一堂に会する最大級のイベント「ワールドカフェ」にも、Zoom で挑戦しました。ワールドカフェは、8 年前から、「初年次導入科目」の一環として 1 年生向けに行われており、様々なバックグラウンドを持つ学生が学部の垣根を越えて集まり、日本大学全体の課題を議論することを目的としています。2020 年は、コロナ禍において開催を危ぶむ声もありましたが、「学生の安全を確保しつつチャレンジしよう」と決まった後、「皆で一体感を持って乗り切ろう。教員や職員が協力し合おうという雰囲気が高まり、結果として例年にも増して学生からの評判も高いイベントになりました。例年は、地理的な問題で参加できない学部もありましたが、今回のオンライン開催では、地理的制約もなく、全1学部の学生諸君が参加できたことも大きな成果となりました。」

また、学生のボランティア・スタッフが毎年主催し、学生と教職員がともに授業改善について語り合うイベント「学生 FDCHAmmit」についても、学生から是非とも開催したいという声があがり、12 月に 300〜400 名の参加を得て、無事開催することができました。

「すべては Zoom を組織的に導入したからこそ得ることができた成果です。日本大学が一丸となり、新しいことに対して果敢にチャレンジした結果であると考えております。」

日本大学は、今後、対面授業へ戻していく場合も、IoT の活用をミックスした新しい授業のカタチを探求したいと考えています。「デジタル・ツールを駆使したオンラインならではの学びの質や特徴を、うまく対面授業のデザインに取り入れていく方向性になるでしょう。例えば、実習や実験に関するレクチャーは動画で予め配信しておき、ディスカッションはZoom でブレイクアウトルームを使って実施し、対面授業では手を動かす作業を行うといった使い分けもあるでしょう。Zoom が一つのプラットフォームとして定着していけば、そのように効果的な使い分けによる新しい授業が展開されていくと期待しております。」

16 学部を有する日本大学では、学部間で相互に授業を履修できる制度がありますが、遠方の学生には利用が難しい状況でした。こういった地理的な制約をオンラインによって越えることもできます。また、「時差さえ考慮すれば、海外より、提携校の学生やゲストスピーカーを授業内に招くことも容易になります。学会等ではすでに当たり前となっていますが、大学のクラスルームで実施することは大学教育の DX（デジタル・トランスフォーメーション）となり、今まで以上に知と知のつながりを広げ、深めることができるでしょう。大学教育のミライのカタチに関する実践はすでに始まっています。」