PBXの耐用年数はどれくらい？買い替え時期の目安や変更する際のポイントを紹介

PBXには、ほかの機器と同じように耐用年数があります。PBXの法定耐用年数は6年で、多くの企業では5〜7年を目安に買い替えやクラウドPBXへの移行を検討しています。しかし、適切に入れ替えをしなければ、セキュリティ面でのトラブルやビジネスの損失などを招く恐れがあります。

また、法定耐用年数である「6年」を過ぎても使い続けてよいのか、それともすぐに交換すべきなのか迷っている方も多いと思います。 

この記事では、PBXの耐用年数の基礎知識に加え、法定耐用年数を迎えた際の具体的な対処法について解説します。

前述のとおり、法定耐用年数はあくまでも税務上の処理期間であり、この期間を過ぎたからといって必ず交換しなければならないわけではありません。ただし、長く使えば使うほど経年劣化していくため、長く使い続けることには一定のリスクがあります。

では、実際にどのようなリスクがあるのでしょうか。

故障リスクが高まる

電源ユニット、ファン、基板など、PBXの内部部品は、経年とともに劣化していきます。法定耐用年数を過ぎる頃には故障率が上昇し、突然のシステムダウンが発生する恐れが高まります。最悪の場合、全社的な通信障害を引き起こすことも考えられるでしょう。

故障時に復旧ができなくなる

法定耐用年数を過ぎてから一定の期間が経過すると、PBXのメーカーや販売店は、古い機種の保守サポートや部品の保管を終了します。

そのため、故障した際には修理部品の調達ができず、場合によってはPBXの総入れ替え（リプレース）をしなければなりません。

セキュリティリスクがある

サイバー攻撃の手口は日々巧妙化しています。古いPBXに搭載されているOSやファームウェアでは、最新の不正アクセスやなりすまし、外部からの不正利用などのサイバー攻撃に対応できない可能性があります。

その場合、外部からの侵入を簡単に許してしまい、通信内容の傍受や国際電話の不正利用による高額請求などの被害を受けるリスクがあります。

最新技術や機能に対応できなくなる

古いPBXでは、スマートフォンやWeb会議システムとの連携、高機能なIVR（自動音声応答）などの新しい技術に対応できない場合があります。リモートワークやハイブリッドワークなどの新しい働き方が広がるなか、新しい技術に対応できなければ、業務の効率化が図れず、同業他社に遅れをとることにもなりかねません。

電話やインターネットの接続サービスにおいて長く使われてきたISDN回線の提供（ディジタル通信モード）が2024年1月に終了したことにともない、日本の通信インフラはIP化へと大きく変化しています。古いPBXではこうした通信規格の変化に対応できず、将来的に回線自体が利用できなくなる恐れがあります。

ビジネス機会の損失につながる可能性がある

古いPBXを使い続けることがビジネス機会につながることもあります。通信の品質や速度が最新の機器よりも劣ることでスピーディーなビジネス対応に支障をきたす恐れがあるためです。通話中にノイズや音切れ、コールロスが発生すれば、顧客からの信頼を失うことにもなりかねません。

さらに、リモートワーク対応やスマートフォン連携ができないことにより従業員に柔軟な働き方を提供できなければ、働き手の確保においても大きな課題が生じることになります。

PBXが耐用年数に達した際の対処法には、主に以下の3つがあります。

• レガシーPBXへの再投資
• IP-PBXへの移行
• クラウドPBXへの移行

それぞれの対処法を解説します。

レガシーPBXへの再投資

まずは、再び今と同じレガシーPBXに更新する方法です。しかし、通話品質は安定していますが、昨今のPSTNマイグレーション（固定電話のIP化）への移行の流れに逆行する選択ともいえます。

また、レガシーPBXの選択が将来的な機会損失につながる場合もあります。通信環境の設定における柔軟性が低く、将来の拡張性を損なう恐れがあるためです。

IP-PBXへの移行

IP-PBXに切り替えれば、社内LAN回線を使うため配線はすっきりしますが、オフィスに設置するハードウェア（主装置）の初期費用が高くなります。

また、数年後には再び耐用年数が到来し、メーカーサポートが終了するほか、新たにハードウェアからの買い替えが必要となる場合があります。

クラウドPBXへの移行

クラウドPBXとは、オフィスに物理的なPBXを設置せず、インターネット上のクラウドサーバーを利用して電話機能を提供するサービスです。

物理的なPBXがなければ、買い替えの必要がなくなり、法定耐用年数や機器の寿命にまつわる課題から企業は解放されます。さらに、システムは常にサービス提供者側でアップデートされるため、セキュリティは常に最新の状態に保たれます。

クラウドPBXへ移行するとどのようなメリットがあるのか、さらに詳しく見ていきましょう。

コスト削減と資産管理からの解放される

クラウドPBXではオフィスに設置するPBXが不要なため、高額なPBXの購入費や設置工事費がかかりません。費用は月額利用料に変わり、法定耐用年数や減価償却といった煩雑な資産管理業務からも解放されます。

BCP対策と場所を選ばない働き方が可能

クラウドPBXでは、従業員のスマートフォンから会社の050番号などで取引先へ発信する設定が可能です。オフィスにいるのと変わらない通信手段でリモートワークできるため、企業は従業員に対して場所を選ばない働き方を提供できます。

また、万が一オフィスが地震や長期停電で機能停止しても従業員のスマートフォンで業務を継続できるため、企業のBCP（事業継続計画）対策として高い効果を発揮します。

高い拡張性と管理の容易性がある

回線や内線番号の追加・削除がWeb管理画面上から短時間で行えるため、組織変更や事業拡大・縮小に柔軟に対応できます。これにより、IT・総務部門の管理工数を大幅に削減できます。

最新機能への自動アップデート可能

クラウドPBXでは、サービス提供者側（ベンダー）がシステムを常に最新の状態にアップデートします。これによりセキュリティリスクが低減されるとともに、最新の通話機能やAI連携機能などを自動的に利用できるようになります。

続いて、クラウドPBXに乗り換える際に確認すべきポイントについて解説します。

通話品質と安定性はどうか確認が必要

クラウドPBXの通話品質は、インターネット回線の品質に依存します。そのため、安定したビジネス向け光回線の確保が不可欠です。

音声パケットが優先的に処理されるQoS（Quality of Service）機能がインターネット回線で提供されているかも確認するとよいでしょう。

緊急通報が必要な場合の手段を確保する必要がある

多くのクラウドPBXは、仕組み上、110番や119番への緊急通報に対応していません。そのため、オフィスでは固定電話や携帯電話など別の通信手段を必ず確保し、緊急通報の方法を社内に周知しておく必要があります。

番号ポータビリティの確認が必要

現在利用している電話番号をそのままクラウドPBXに引き継げるか、番号ポータビリティに対応しているかも重要なポイントです。契約前に必ずベンダーに確認しておきましょう。

PBXの耐用年数が切れるタイミングは、組織全体のコミュニケーションインフラを最新化する絶好の機会となります。その実現に、Zoom Phoneの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

Zoom Phoneのメリットは、Zoomアプリのなかで多くの業務が完結できる点にあります。ビデオ会やチャット、電話をシームレスに連携でき、アプリを切り替える必要がありません。また、場所を選ばない柔軟な働き方も可能にします。

日本航空（JAL）グループ様も、Zoom Phoneの導入企業の一つです。JALグループ様では以前、約160台のオンプレミスPBXを保有し大規模な固定電話システムを構築していました。

しかし、その約7割が老朽化しており、更新の時期を迎えていました。そこで導入されたのが「Zoom Phone」です。

導入の結果、約7,200台保有していた固定電話の台数と年間数百万円にのぼるPBX運用費の削減を実現しました。

参照：7割が老朽化、オンプレPBXに苦しんだJALがZoomを選んだ3つの理由

以下のページでは、その他のZoom Phone導入事例をご覧いただけます。

>>Zoom Experience Day Spring オンデマンドセッション内容を見逃し配信！

PBXの法定耐用年数は税務上設定されたものであり、PBXメーカーはこの耐用年数を目安としてサポート体制を構築しています。法定耐用年数を超えたからといってすぐに使えなくなるわけではありませんが、サポートがなくなることでさまざまなリスクに直面する恐れがあることは間違いありません。

耐用年数を迎えたPBXを継続して利用することのリスクや対処法をしっかりと理解し、クラウドPBXに乗り換えるなどの対策を早期に検討しましょう。